エネルギー効率とテレワーク、使用説明書

フランスやヨーロッパを脅かすエネルギー危機に対処するため、政府は、可能な限りリモートで仕事をするよう企業に働きかけています。テレワークは省エネになるか？この質問を企業の経営者や従業員にしました。

パリのマレ地区の中心にあるコワーキングスペースで、1階のオフィスが目に飛び込んでくる。窓の上部に貼られた黄色いポストイットで、他のオフィスと区別しています。

フレデリック・ダーマーは、「これらは、絶対に電話をかけなければならない顧客の連絡先です」と言う。ラグビー選手のような風貌の彼は、自動車整備のデジタル化を専門とするフィクスターの共同創業者兼マネージング・ディレクターだ。2017年にリムビラック・チア、クリスティアン・ブラビと自身の3人で作ったこの仏英のスタートアップは、2022年6月にルノーに買収された。

本記事の目次

エネルギッシュな考察

従業員の一人であるベンジャミンが、お客様を呼び戻す。ガレージはまだできていない。引き取り日をまた探さないといけない。フィクスターでは、急なトラブルにも対応できるノウハウが必要です。顧客とガレージをつなぐこの完全デジタル化されたプラットフォームは、政府の呼びかけを待たずにチームを編成した。

「5年前から週2日のテレワークを始めていた。パンデミックでは、1年半の間、100％在宅勤務を実施し、この傾向はさらに強まりました。そして今、また新たなリズムを刻んでいます。どの企業でもそうですが、社員との話し合いがありました。エネルギーの反射が一役買っているのだと思います。IT開発者はほぼ100％で、それがやりたいことであり、会社にとって効率的だからです。そして、他の部署では、もっとミックスモードになっています。基本は週2〜3日のテレワークです」とフレデリック・デルマーは説明する。

大幅なオイルセーブ

社内では一定のバランスが取れているようです。しかし、本当に在宅勤務はエネルギー消費を抑えることができるのでしょうか？とは言い難い。ビル全体をシャットダウンしない限りは。エネルギーの観点からは、自宅とオフィスの間の移動が主な節約になります。国際エネルギー機関（IEA）が昨年3月に発表した報告書では、「週1日のテレワークの導入で、石油消費量を1日あたり約17万バレル削減できる」と述べている。

マリーナ・カイメルは、個人宅から車をピックアップしてガレージに運び、車で戻ってくるドライバーのスケジュールを管理しています。地下鉄で通勤すれば、時間は短縮されますが、その分費用もかかります。バスの方が安いんだけど、1時間以上かかるんだよ。オフィスでの仕事は、チームの様子が見えるので好きですが、テレワークのメリットも実感しています。電気やガス代は高くても、旅行にはお金をかけません。

エネルギー効率とテレワーク

Fixterの共同創業者であり、マネージング・ディレクターのFrédéric Dermer氏。© RFI / Agnieszka Kumor

イノベーション

首都圏の反対側にあるコワーキングスペースの一角に、アラームを製造するスタートアップ企業「Artifeel」が小さなオフィスを構えています。スマートフォンほどの大きさのこのアラームは、玄関ドアに設置することで、コードの入力やサインインなしに侵入の試みを検知することができます。その秘密兵器は、人工知能を搭載したボックスです。

この若い会社の創業者であるアラン・スタロンは、社員の幸福のためにリモートワークを否定していない。”その後 “は、制限を設けた。私たちは製品を発明しているのです。製品を発明するということは、人生をかけて問題を解決するということです。そして、アイデアを持ち、それを実践することに人生を費やすということです。この正確なイノベーションの仕事は、遠くで行われるものではありません。アイルランドで働きたい」と言った候補者がいました。十分な交換ができなくなるから、それは無理だと言ったんです。アーティフェールでは、週初めと週終わりの2日間をテレワークにすることで合意しました。みんなが同じ時間に働き、みんなが同じ時間にいる、ということです」と言う。

ArtifeelのエンジニアであるRedwane Ait Ouammiは、テレワークを選択しないことにしています。”個人的には、意見交換ができるため、同席する方が好きです。公共交通機関を利用しています。直行便があるのはラッキーですね。それで、技術モニタリングに時間を割いているのです」と言う。

テレワークの経済的なメリットは何ですか？

すっぴんとテレワーク、計算が合いません。そして、専門外の出張や、テレビ会議でエネルギーを消費するツールの使用など、環境的な要因もあります。”会社から従業員へコストを転嫁したい “という思いがあります。そのため、「テレワークにすると電気代が安くなる」という主張は、あまり確かなものではありません。いずれにせよ、私たちはハイブリッドな組織に向かっているのであって、戻ることはないだろう」と、CFE-CGCの雇用・訓練担当全国事務局長、ジャン＝フランソワ・フーカールは言う。問題は、テレワークの日数のボリュームと、ルールです」。

今後は省エネを考慮しなければならないルール。