教会で歌われたラップ、消えた手、売られた画像——同じ一週間にフランスで可視化された「拡散」の暴力

10月4日の日曜日、ヴァンデ県スランのサン＝ティレール教会に、スピーカーを持った十代の若者十数人が入っていった。彼らは祭壇に上り、踊りながら、ラッパーBoro 700の楽曲を歌った。歌詞にはトゥールーズ連続襲撃事件の実行犯モハメド・メラと、2015年11月のパリ同時多発テロで有罪判決を受けたサラ・アブデスラムの名前が明示的に登場する。誰かがその様子を撮影し、動画はインターネットに流れた。

ここまでなら、未成年者の不見識な悪ふざけという話で終わったかもしれない。だが動画が拡散した瞬間、事態は別の次元に入った。コメント欄には「私たちがあいつらを始末する」「追い詰めろ。住所と電話番号もだ」といった脅迫が書き込まれ、顔を特定するための写真が出回り始めた。教区は物品が倒され、ベンチに焦げた跡が残っているのを確認し、教会を一時閉鎖した。スラン市長ヴァンサン・ジョリー氏は、動画をこれ以上拡散しないよう呼びかけつつ、「彼らが自分たちの行為の重大さを十分に理解していなかった可能性が高い」と述べた。加害者である未成年と、ネット上で私的に裁かれようとしている未成年が、同じ画面の中に同時に存在している。この奇妙なねじれこそが、今週フランスで起きたいくつかの出来事に共通する構造だ。

同じ週、政治の世界でも「本物かどうか」をめぐる争いが起きていた。調査報道サイトのメディアパルトは、国民連合（RN）党首ジョルダン・バルデラ氏に、2013年にさかのぼる反ユダヤ的な書き込みを帰属させ、その真正性を確認したと発表した。バルデラ氏は自分が書き手であることを強く否定し、名誉毀損、さらには文書偽造および偽造文書の行使での提訴も検討していると表明した。マリーヌ・ルペン氏は一時的に明確な支持表明を避けたのち、「メディアパルトによる卑劣な策略に直面していると完全に確信している」として、バルデラ氏への「1,000％」の信頼を語った。ここで争われているのは出来事の善悪ではなく、そもそも「それは本当に起きたのか」という一点だ。デジタル上の文字や画像は、誰かの手でいくらでも生成・改変・流通しうる。だからこそ、それが本物かどうかを誰がどう確定するのかという問題が、政治の信頼そのものを左右してしまう。

パ＝ド＝カレー県ランスでは、さらに切実な形でこの「真正性」の問題が立ち上がった。高校生の抗議行動の混乱の中、音響グレネードが爆発し、15歳の少年が左手を切断された。複数の目撃者は、投射物が少年の手に直接落ちたと証言していた。ところがfranceinfoが真正性を確認した動画には、少年がほかの二人とともに投射物の方に身をかがめる様子が映っており、グレネードを拾ったかどうかは確認できないものの、目撃証言と食い違う可能性が出てきた。警察監察機関IGPNはこの映像をまだ入手しておらず、CRS隊員の発射が適法かつ相当だったかを含め捜査が続く。国家警察総局は予防措置として音響グレネードの使用を一時停止した。ここでは動画は加害の道具ではなく、むしろ何が本当に起きたのかを確定するための、数少ない手がかりとして機能している。同じ「撮影され拡散された映像」というメディアが、ある場面では私的制裁の燃料になり、別の場面では真実解明の糸口になる。その振れ幅の大きさに、私はある種の危うさを感じる。

そして、尊厳の毀損がもっとも直接的な形で商品化された事件もあった。パリ検察は、フランスと米国の司法当局による合同作戦で、17,000人を超える女性から盗まれた性的コンテンツを販売していたプラットフォーム「NudeLeaksTeens」を閉鎖したと発表した。被害者には未成年者も含まれる。検察によれば、「サイトの利用者は、仮想通貨による報酬と引き換えに、被害者一人ひとりの身元情報を提供するよう促されていた」。被害者は実名で登録され、年齢、居住地、職業に加えて、10点満点の「美しさ」で分類されていたという。21歳と25歳の兄弟が運営者とみられ拘束され、70万ユーロ相当のデジタル通貨が押収された。ここには、教会の動画で見た「拡散の暴走」や、政治報道で見た「真正性の政治利用」とはまた違う、人間を匿名のデータとして値付けし流通させる論理がある。だが根は同じだ。デジタル空間では、誰かが撮った、あるいは誰かから盗んだ「情報」が、本人の同意や尊厳と切り離されたまま、無限に複製され得る。

この構造を設計思想のレベルから描いているのが、米国人アーロン・ソーキンが脚本・監督を手がけた映画「ザ・ソーシャル・レコニング」だ。フェイスブックの内部告発者フランシス・ホーゲンと、ウォール・ストリート・ジャーナルの記者ジェフ・ホーウィッツによる調査を題材にしたこの作品は、マーク・ザッカーバーグが偽情報対策を意図的に拒み、「有意義な社会的交流」という名の下で憎悪に満ちたメッセージの拡散を増幅させるアルゴリズムを導入した経緯を描く。ザッカーバーグは自社のプラットフォームを「審判のいない公共広場」と呼び、「無制限」の表現の自由を掲げて責任を引き受けることを拒む。映画が指摘するのは、その「無制限」が実際には中立ではなく、最も過激な言説を発する側に有利に働く設計だったという点だ。記事によれば、最近では米国の大半の州が、若者のソーシャルメディア依存をめぐってメタを屈服させてもいる。強い言論保護の伝統を持つとされる米国でさえ、プラットフォームの免責という前提が揺らぎ始めているということだろう。

フランスという国を見ていて興味深いのは、表現の自由を共和主義的な大原則として掲げながら、同時に憎悪やテロ礼賛、性的搾取、名誉毀損に対しては検察が迷わず動く、という組み合わせだ。スラン市は教会への被害で告訴し、未成年者検察が捜査に入った。パリ検察は国際合同捜査でプラットフォームを閉鎖し、被害者には国家サイバー部隊への連絡先まで公表した。バルデラ氏も、真偽が争われるやいなや司法の場に訴えを持ち込んだ。つまりフランスでは、デジタル空間での尊厳の毀損を「個人が自分でなんとかすべき問題」ではなく、国家と司法が引き受けるべき公共の課題として扱おうとする態度が、良くも悪くも一貫している。

日本の状況をこれと並べて考えると、見えてくる違いがある。一般に日本では、名誉毀損や性被害への対処が後手に回りやすく、被害を受けた本人が削除要請や証拠保全、拡散の監視までを自分で担わざるを得ない、とされることが多い。これは断定できる統計の話ではなく、あくまで傾向として語られることだが、もしそうだとすれば、「誰が尊厳の防衛を引き受けるのか」という問いに対する答えが、フランスでは国家・司法・プラットフォームの側に、日本では被害者自身の側に、それぞれ重心を置いているという違いになるのかもしれない。

これらの出来事がこの先どう転がるかは、まだ見通せない。ランスの少年の件は、音響グレネードの一時使用停止という形で治安対応に波及し始めている。バルデラ氏の訴訟は、真正性という技術的な論点が政治の信頼そのものを左右する前例になるかもしれない。NudeLeaksTeensの摘発は、国境をまたぐ合同捜査がどこまで同種のプラットフォームを追い詰められるかの試金石になるだろう。そしてヴァンデの教会の動画は、拡散した瞬間に加害者と被害者が入れ替わってしまう、デジタル空間特有の危うさをそのまま体現している。

表現の自由を守ることと、拡散という暴力から個人の尊厳を守ることは、同じ一つの原則の両面であるはずだ。だとすれば、動画や投稿が「本物かどうか」を確かめ、被害を受けた側の救済を実際に引き受けるのは、国家なのか、プラットフォームなのか、それとも私たち一人ひとりの拡散しない・晒さないという選択なのか。あなたなら、その責任を誰に預けたいだろうか。