OpenAI、中位モデル「GPT-6.1 Terra」を発表 コンピューター操作と視覚理解を強化し、API料金は入力100万トークン1ドル
OpenAIは10月26日(米国時間)、新しいAIモデル「GPT-6.1 Terra」を発表した。同社のモデルファミリーはLuna、Sol、Terra、Astraの4つで構成され、Terraは中位に位置する。今回の発表により、現行4モデルがすべて6.x世代に切り替わった。位置づけは、最上位のGPT-6 Astraに近い働きを低いコストで出すことにある。大量の業務を自動化したい場面を意識したモデルだ。
Terraが力を入れたのは、画像や図表を読み解く視覚的推論と、アプリを動かすコンピューター操作の二つである。OpenAIは用途として、提案書の作成、技術図面の解釈、書類の記入、動画編集といった、コミュニケーションやアプリ操作を伴う仕事を挙げている。ITmedia AI＋も、書類の作成や読み取りなど日常業務に強いモデルだと伝えている。
性能はOpenAIの公表値で示されている。実務タスクを測る「Agents' Last Exam」では、GPT-5.6 Terraよりスコアが15%向上した。OpenAIは、トークン単価がGPT-6 Astraの10分の1でありながら、このベンチマークでは同等の性能が出るとしている。実行速度はGPT-6 AstraやGPT-6.1 Solの3倍以上という。ターミナル上の作業を測る「Terminal-Bench 4.0」では50.3%を記録し、GPT-5.6 Terraの公開スコア21.5%の2倍以上になった。ITmedia AI＋によれば、50.3%は推論設定を最大にした場合の値である。デスクトップアプリの複数ステップ操作を測る「OSWorld 2.1」でも、GPT-5.6 Terraを上回りつつタスクあたりのコストを下げたとされる。
信頼性についても数字が出ている。OpenAIの社内テストでは、思考量が少ない設定でのエラー率がGPT-5.6 Terraの53.6%から16.7%に、思考量が高い設定では22.3%から4.3%に下がった。高い設定ではGPT-6 AstraやGPT-6.1 Solとほぼ同じ水準だという。安全面では、GPT-6 Astraと同等のサイバーセキュリティ基準を適用し、同モデル向けに作った保護機能も使っている。悪意ある命令を紛れ込ませるプロンプトインジェクションのテストでも強い耐性を示したとする。旧モデルより、制限事項や起こりうる障害を利用者に隠さず伝える傾向が見られたとも説明している。これらはいずれもOpenAI自身の評価である点には注意が要る。
第三者の評価では、強みと限界の両方が見える。モデル評価を手がけるArtificial Analysisの総合指標「Intelligence Index」では、推論設定を最大にしたTerraがGPT-5.6 Terraから6ポイント上がった。タスクあたりのコストは3分の1未満の0.4ドルに収まった。一方でGPT-6.1 Solには4ポイント届かず、コーディングエージェントの指標「Coding Agent Index v2.0」でもTerraは48点で、Solの54点を下回った。ITmedia AI＋によれば、複雑なコーディングにはGPT-6.1 SolやGPT-6 Astraのほうが向くとされる。Terraは、すべての仕事に最高性能を求めるモデルではなく、コストと性能のバランスで選ぶモデルだといえる。
料金面は分かりやすい。API料金は100万トークンあたり、入力1ドル、キャッシュ済み入力0.05ドル、出力5ドルである。ITmedia AI＋の掲載では、GPT-5.6 Terraが入力2ドル、キャッシュ済み入力0.2ドル、出力12ドル、GPT-6.1 Solが入力2ドル、キャッシュ済み入力0.1ドル、出力10ドルで、Terraはどちらよりも安い。キャッシュ済み入力とは、以前に処理した内容を再利用する入力のことで、同じ指示や資料を繰り返し使う業務で単価が下がる仕組みだ。Impress Watchは、標準API料金がGPT-5.6 TerraとGPT-6.1 Solより50%低いと伝えている。ただ、ITmedia AI＋の価格表を見ると、比較する項目によって差の幅は異なる。
利用できる範囲は、ChatGPT Work、Codex、OpenAI APIである。ITmedia AI＋によれば、ChatGPTのPlus、Pro、Enterprise、Eduプランの全ユーザーが、発表同日からChatGPT WorkとCodexで使える。大量の書類処理やアプリ操作を自動化したい開発者や企業にとって、GPT-6.1 Terraは、最上位モデルまで使わなくても済むかを見極める選択肢になる。
出典：https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/2151433.html / https://www.itmedia.co.jp/aiplus/article/2610/27/2000002611