「皆さんを壊滅させに来た」:爆弾のない爆破予告が欧州の学校と空を止めた

午前10時ごろ、イタリア各地の学校長のもとに一通のメールが届きました。

「皆さんを壊滅させに来た。イタリア人に対するジェノサイドを実行しに来た。あなたの建物に強力な爆発物を仕掛けたところだ」

フランス・テレビジョンのイタリア特派員ポール＝リュック・モニエ氏がfranceinfoで紹介したこの文面を受け、保護者には「子どもを至急迎えに来るよう」求めがありました。新聞「ラ・レプッブリカ」は、トリノで生徒たちが校舎から避難する動画を公開しています。11月11日のことです。

当局によると、爆弾は見つかっていません。それでも、ジョルジャ・メローニ首相は16時に緊急会合を招集しました。

実際には何も起きていないのに、社会の一部は確かに止まりました。この「何も起きていないのに止まる」という状態こそ、いま欧州が向き合っている脅威の正体なのかもしれません。

ブルガリア上空の旅客機と、トリノの校庭で起きていたこと

時間を少しさかのぼります。11月2日、イングランドからブルガリアへ向かうライアンエアー便の機長に無線で連絡が入りました。「機内に脅威がある可能性について連絡を受けました。ブルガリアの領空に入った後、軍用機が追尾することをご承知おきください」。

franceinfoによれば、欧州ではわずか4日間で30件を超える爆破予告が報告され、11月5日だけで少なくとも27機が対象になりました。主な標的はライアンエアーやウィズエアーといった格安航空会社ですが、各国の航空会社も含まれています。イタリア発着便が特に影響を受けているようで、5日だけでローマとミラノで6件の予告がありました。ポーランドのワルシャワ空港では駐機場に軍が出動し、スペインでは荷物のそばで探知犬が動きました。複数の脅迫は、単なる電子メールで届いたといいます。

空港で取材に応じた乗客の言葉には、この種の脅威が人の心に何をもたらすかがよく表れています。「とても心配です。ここにいるのはかなり不安です。でも、すべて管理下にあると思います。まあ、そう信じています」。安心しようとしながら、言い切れない。その揺れが言葉にそのまま出ています。

そして記事は、こう締めくくられています。予告が始まった月曜日以来、爆発物は一つも見つかっていない、と。

学校の件も同じ構図です。イタリアのジュゼッペ・ヴァルディターラ教育相は、少なくとも300校が対象になったと述べ、「この数字は増える見込みだ。300という数は、約30分前の状況を示している」と付け加えました。同じ日、英国とアイルランドの学校にも脅迫メッセージが届いています。北アイルランドでは英国外から300校を超える学校にメールが送られ、警察は捜査に乗り出しました。

同じメールに、国ごとに異なる判断

ここで見過ごされがちなのは、同じ種類の脅迫に対して各国の反応がそろっていなかったことです。

イタリアでは全国で数百校が避難しました。一方、アイルランド警察は「この脅威に信ぴょう性はなく、いずれの学校にも避難を勧告していない」と発表しています。スコットランドでは複数の学校が避難したと報じられましたが、現地警察は声明で避難は必要ないと判断しました。メールは「英国全土に広く拡散」しており、「脅威に信頼性はないとの評価に変わりはない」という説明です。北アイルランド警察も、海外から送られたこのメールを「いたずら」とみていると述べました。

同じ日に、ほぼ同じ文面の脅迫を受けながら、ある国では校舎を空にし、別の国では授業を続けた。どちらが正しかったのかを問うのは、あまり意味がないでしょう。ここからは筆者の見立てですが、注目したいのは判断の正誤ではなく、それぞれの社会が「念のため止める」コストと「止めない」リスクを、その場で別々に量っていたという事実です。

その判断を支えているのは、情報の速さです。アイルランド警察は「多数の電話を受けており、各学校に順次連絡する。電話の件数が多いため、時間がかかる可能性がある」とも発表していました。警察が「信ぴょう性はない」と判断しても、その判断が現場に届くまでのあいだ、学校は自分たちで決めなければなりません。避難するか、とどまるか。その数十分の空白に、不安は入り込みます。

「費用ゼロの攻撃」という言葉が示すもの

誰がこれらのメッセージを送っているのか。報道の範囲では、確かなことは分かっていません。ただfranceinfoは、航空機への予告を、欧州で続く「ハイブリッド攻撃」の文脈に位置づけています。その例として挙げられているのが、スーパーマーケットの冷蔵庫へのハッキングです。ロシアの影が指摘されていますが、クレムリンは11月5日に関与を否定しました。

国連駐在フランス軍事使節団の元団長、ドミニク・トランカン将軍の分析は明快です。「新しい手口ですが、他のハイブリッド攻撃と同じです。ただ、今はまさに費用ゼロで実行できます。電話やメール一つで、こうした事態を引き起こせるのです」。

この「費用ゼロ」という言葉は、非対称性を言い当てています。送る側の手間はメール一通です。受け取る側は、軍用機を飛ばし、探知犬を出し、数百校の子どもを校庭に出し、保護者を職場から呼び戻すことになります。爆弾が見つからなくても、損失はすでに生じています。

メローニ首相のFacebook投稿も、この観点から読むと興味深いものです。「現時点で、確認作業から具体的な危険の存在をうかがわせるものは見つかっていない。これらの通報は、警戒と不安をあおることを狙った策略である可能性が高い」。これは事実の報告であると同時に、筆者には一種の「不安の管理」の言葉にも見えます。脅迫の狙いが不安そのものだと名指すことで、恐れること自体が相手の思惑に乗ることだ、と市民に示しているからです。ここが、今回の欧州の語り方の特徴だと言えそうです。個々の悪質ないたずらとしてではなく、社会全体を揺さぶる意図を持った攻撃として言語化する。そうすることで、警戒を呼びかけながら、同時に「動揺しないこと」も求めているのです。

冷蔵庫から居間へ、そしてゲームの中へ

見えない脅威は、空港や学校だけにとどまりません。欧州のサイバーセキュリティ機関は、フランスや欧州各地のスーパーマーケットで数百台の冷蔵庫が標的となったような攻撃が、一般家庭にも及ぶ可能性があると警告しています。

EternitiグループのAI専門エンジニア、サミー・アズドゥファル氏の体験は具体的です。ゲーム用コントローラーでロボット掃除機を遠隔操作しようとしたところ、セキュリティ上の欠陥を見つけたといいます。「問題のロボットにはマイクとカメラが付いていました。遠隔からそれらを作動させ、7 000世帯のリビングを見て回ることができました」。

爆破予告が「公共の場を止める」脅威だとすれば、こちらは「私生活に入り込む」脅威です。サイバーセキュリティコンサルタントのジェローム・ビヨワ氏は、遠隔アクセスの方法を確認すること、強固なパスワードを設定すること、アクセスを自分のスマートフォンに限ること、そしてセキュリティ更新を行うことを勧めています。フランスでは、サイバー攻撃への対応を強化する法案が国民議会で審議中で、11月17日に採決される可能性があると報じられています。

そして、同じネットワークが、まったく逆の顔を見せた事件もあります。米国ユタ州ガーデンシティで2025年5月末から行方不明だった17歳のカイリー・アレラーノさんが、約1,000キロ離れたオレゴン州ハンティントンの住宅で発見されました。NBCニュースがFBIの情報として伝えたところによると、彼女は39歳の男に監禁されていたとされます。2人はSnapchatを通じて知り合い、男は連れ去った当日に彼女の携帯電話を川に捨て、データ通信の契約がなくWi-Fiにだけつながる別の端末を渡したといいます。

10月中旬、カイリーさんはWi-Fi経由でゲーム「Among Us」に接続し、別のプレーヤーとやりとりを始めました。会話はSNSに移り、彼女は自分の身元と状況を明かします。相手のプレーヤーの母親がFBIに通報し、FBIは11月1日に容疑者宅を訪問、男は翌日、交通検問で逮捕されました。

逮捕を受けてFBIは、「ゴア・グループ」と呼ばれるオンライン上の過激派グループへの警戒を呼びかけています。今回の事件との関連を示す情報は出していませんが、こうしたグループはゲームプラットフォームやSNSで未成年者を狙い、一部のメンバーは「混乱と社会の不安定化を促す組織的な思想」を掲げているとされます。

子どもを危険にさらした回線が、子どもを救う回線にもなった。この事件は、ネットワークそのものを断つことが答えにならないことを、皮肉なかたちで示しているように思えます。

日本とアメリカから見ると

日本でも爆破予告そのものは起こります。ただ、一般には、それが個別の事件として扱われることが多く、欧州のように広域で同時に起きる脅威を国家安全保障の言葉で語る場面は、あまり多くないと言われます。一方アメリカでは、学校への脅迫に対して厳格な対応や訓練が根づいているとされますが、その分、社会的な負担や子どもたちの不安も大きいと指摘されることがあります。

どちらが優れているかという話ではありません。脅威を「国家への攻撃」として語れば、警戒の正当性は高まります。その一方で、日常の中に地政学的な緊張を持ち込むことにもなります。逆に「いたずら」として処理すれば日常は守りやすくなりますが、同時多発の背後にある意図を見逃すおそれもあります。今回の欧州の対応は、その間で揺れながら、「止める判断」と「止めない判断」が国ごとに分かれた事例として読むことができるでしょう。

今後を占ううえで鍵になるのは、おそらく二つです。一つは、警察の評価がどれだけ速く現場に届くか。アイルランド警察が「時間がかかる可能性がある」と認めた、あの空白をどう縮めるかです。もう一つは、報道や政治の言葉が、警戒を促しつつ不安を増幅させないでいられるかどうかです。脅迫の目的が不安そのものである以上、反応の仕方が次の脅迫の「効果」を決めてしまうからです。

最後に、読者の皆さんに問いを投げかけたいと思います。お子さんの学校に、同じメールが届いたとしたらどうでしょう。警察は「信ぴょう性はない」と言っている。それでも迎えに行きますか。実害のない脅迫に、私たちはどこまで日常を止めて備えるべきなのでしょうか。