プールが閉まった町、チーズの規格が緩んだ町、同じ夏に何が起きていたのか

フランス東部ドゥー県ポンタルリエの市営プールが、2026年10月7日から再開時期未定のまま閉鎖された。理由は水不足だと報じられている。干ばつによって市の水資源が日々減少し、危機が深刻化しているためだという。市長パトリック・コントは「プールの利用はポンタルリエの1日当たりの水消費量の1〜2％にすぎない」と認めたうえで、それでもなお閉鎖に踏み切った。住民に「危機が深刻であることを自覚してもらうため」だ。シンクロナイズドスイミングを習う娘を持つ母親ジェシカさんは、コーチから「今日はプールが使えない」と連絡を受け、「驚きません。良いことだと思います」と答えている。もう一人の住民エリアンヌさんは、閉ざされたプールの扉の前で「水泳ができないなら、体操をします」と冗談めかして語った。

象徴としてのプール閉鎖の背後にあるのは、象徴では済まない数字だ。グラン・ポンタルリエ共同体に水を供給する8つの井戸のうち5つで流量が低下し、1つは完全に停止した。市長は「今後2週間に十分な雨が降らなければ」断水が起こりうると明言している。そしてこれはポンタルリエだけの話ではない。環境移行省は9月末時点で、フランス本土で水道水が使えない人が約9万4千人に達したと発表した。9月の時点ではすでに6万4千人が、飲用・食用・衛生のためにボトル水やトラック輸送の水に頼らざるを得ない状況にあったという。海外領土ではさらに事態が深刻で、グアドループは供給停止と漏水、衛生設備の悪化による水質汚染という二重の危機に直面した。

ここで見過ごされがちなのは、水が足りない地域のすぐ隣で、別の形の「水の問題」が同時に進行していたという事実だ。同じフランシュ＝コンテ地方では、記録的な干ばつで牧草地が夏の大半を黄色く乾いたまま過ごした。コンテ、モルビエ、ブルー・ド・ジェックスといったAOP（保護原産地呼称）チーズは、牛の飼料をどの地域から、どれだけ、どんな配合で得るかまで厳格に規定された制度によって「真正性」を保証されている。コンテなら域外飼料は5％まで、モルビエとブルー・ド・ジェックスは本来ゼロ、という具合だ。ところが牧草がなければ、酪農家は冬用に蓄えていた飼料を夏のうちに使い果たし、規格の外側にある飼料に頼らざるを得なくなる。この窮状を受けて、10月7日、官報はAOPの規格を一時的に緩和する複数の命令（arrêté）を掲載し、域外飼料の上限を20％まで引き上げ、補助飼料の上限も500キログラムから1,500キログラムへと引き上げたと報じられている。2027年5月31日までの時限措置だという。

プールの閉鎖とチーズの規格緩和は、一見まったく別の話に見える。しかし両方とも、同じ井戸と同じ牧草地から水と草を汲み上げる、同じ干ばつが引き起こした出来事だ。片方は「公共サービスとしての水をどう分配するか」という問題であり、もう片方は「食文化の真正性をどこまで気候に合わせて譲歩するか」という問題である。AOPという制度は、本来、土地と気候と伝統的な製法が結びついた「その土地でしか作れない味」を保証するための仕組みだった。その制度が気候変動によって内側から緩められていくというのは、気候適応が単なる環境政策ではなく、地域の文化的アイデンティティそのものに触れる問題になっていることを示しているのではないか。これは筆者の解釈だが、規格の数字がピンポイントで書き換えられたという事実そのものが、その緊張関係を雄弁に語っているように見える。

干ばつと並行して、フランスでは水にまつわるもう一つの顔も現れていた。10月7日、南仏ヴァール県は大雨・洪水のオレンジ警戒、隣のアルプ＝マリティーム県はイエロー警戒となった。フレジュス周辺では消防が約12件の出動に対応し、ムーラン通りやヴィクトル＝ユーゴー大通りなど複数の道路が通行止めになった。トゥーロンのトンネルはニース方面への通行が止まり、高速道路A50も冠水した。マウンテンバイク大会「ロック・ダジュール」では、この日に予定されていた全競技が中止になっている。干ばつに苦しむ地域がある一方で、同じ国の別の地域では突然の豪雨が道路を閉ざしている。水は「足りない」と「あり過ぎる」の間を、地域ごとに、時には同じ季節の中で行き来している。

そしてもう一つ、水そのものではなく水の「痕跡」が運ぶ問題もある。西ナイルウイルスの国内感染例は10月5日時点で161件に達し、2025年の記録のほぼ3倍になった。ウイルス学者ヤニック・シモナンは、気温が高いほど蚊が長く生き、体内でウイルスも速く増殖すると説明したうえで、「干ばつや熱波によって、鳥が残された水場に集中し、ウイルスの感染が促進される」と指摘している。水が減ることで、限られた水場に鳥と蚊が集まり、感染のサイクルが濃縮される。シモナンはこのウイルスを「気候変動の勝者の一つだ」とまで表現した。断水の恐れ、チーズの規格緩和、洪水警戒、感染症の拡大。これらは別々の省庁が別々のニュースとして報じる出来事に見えるが、根をたどればすべて「この夏、水と土地がどう配分されたか」という一つの問いに行き着く。

フランスでこの問題がこれほど可視化されるのは、水道やAOPという制度が、もともと地域共同体の自治とともに設計されてきたからだろう。プールを閉めるかどうかを決めるのは市長であり、チーズの規格を緩めるかどうかを決めるのは職業間組合であり、どちらも地域に根ざした意思決定者が、気候という抗えない変数を前に、誰が何を我慢するかを公の場で説明しなければならない立場に置かれている。日本では、豪雨への備えは防災、農業の支援は農政、水道事業は上下水道の所管というように、政策領域が分かれて語られることが多いように思う。それぞれの担当者は真剣に取り組んでいても、「水という一つの資源を、生活と農業と防災と健康の間でどう配分するか」という全体像は、制度の縦割りの中で見えにくくなりがちだ。断水のニュースと猛暑のニュースと感染症のニュースが、同じ一つの夏の、同じ水の物語の三つの断面だと気づく機会は、意外と少ないのではないか。

米国については、保険や市場を通じて水や土地のリスクが取引される仕組みがあるとされることが多いが、今回のニュースの範囲ではその詳細に立ち入る材料はない。確かに言えるのは、フランスという一つの国の中だけでも、水をめぐる配分の綱引きがこれほど多面的に現れているという事実だ。今後、フランシュ＝コンテの干ばつが続けば、AOPチーズの規格緩和は延長されるかもしれないし、逆に南仏のような豪雨が別の地域を襲えば、今度は「水が多すぎる」ことへの備えが議論の中心になるかもしれない。西ナイルウイルスのように、気候変動が「勝者」を生み出す現象は、今後も私たちの知らないところで静かに広がっていく可能性がある。

水と食料を、市場の供給力や行政の縦割りに任せきりにせず、足りないときに誰がどれだけ我慢し、余っているときに誰がどれだけ受け取るのか。そのルールを、危機が来る前に、自分たちの手で話し合っておくことはできるだろうか。