「夏が終われば、みな忘れてしまう」——気候の記憶を誰が背負うのか

南仏ヴァール県、イエールの街角。広場に消防車が一台停められ、車体には「ストライキ中」と書かれた紙が貼ってある。すぐ隣のテントでは制服姿の消防士たちが、通りすがりの市民の質問に答えている。「ニュースで、カナディア（消防飛行艇）や装備がかなり不足していると知りました」と、足を止めた一人が話しかける。その隣で、休暇中だった客室乗務員のシルヴェーヌは、火曜日にパリで予定される消防士のデモに参加するつもりだと語り、こう言い切った。「頑張ってください。あなたたちはあらゆる火災現場にいて、仕事を止めることがありません。これは普通ではありません」。

このやり取りが交わされたのと同じ9月26日土曜日、フランスでは別の光景も広がっていた。全国91県で260を超える気候デモが企画され、パリのレピュブリック広場には「数千人」、モンペリエでは1万人以上、ストラスブールで2000人超、グルノーブルで約2500人が集まった。参加者は温暖化への漠然とした不安を叫んでいたわけではない。主催者が求めていたのは、緊急・適応・緩和のための具体的な計画と、それを支える財政措置だった。つまりこの日フランス各地の広場に集まった人々は、気候危機を「感情」ではなく「予算配分」の問題として提示していたことになる。

そして同じ土曜日、クレルモンフェランのデモ隊列に一台の車が突っ込み、少なくとも4人が軽傷を負った。検察によれば、37歳の運転手は交通の遅れに苛立ち、警察官の制止を無視して行列を強行突破しようとしたという。薬物反応が確認されたが、テロの可能性は否定されている。この事件そのものは個人の逸脱行為として処理されるべきものだろう。だが、気候デモという「渋滞の原因」に対する苛立ちが、この日たまたま一つの車に乗り移った——そう見ることもできるかもしれない。もしそうだとすれば、気候対策を求める声と、日常の不便さを嫌う感覚とが、フランス社会の中でどれほど近い距離ですれ違っているかを、この事件は図らずも映し出している。

一見ばらばらに見えるこれらの出来事——街頭のデモ、消防士のストライキ、そして一台の車——をつなぐ糸は、消防士自治労組のギヨーム・シヴレ委員長の言葉に集約されている。「新学期の時期になり、消防士に本当に必要なものについて、全体的な記憶喪失が起きています」。彼によれば、この夏フランスでは2万1000件を超える火災が発生し、パリ近郊のフォンテーヌブローでも出火するという「歴史的な事態」があった。にもかかわらず、ヴァール県で25年消防士を務めるエルヴェが指摘するように、現場には航空機だけでなく地上の消防車すら足りていない。夏の間、グロ・ベシヨン山地の火災に多くの車両を集中させた結果、もし同時に別の場所で火災が起きていたら、トゥーロン都市圏全体で対応できる消防車が一台もなかったという。労組は全国で2万人の消防士採用を求めているが、彼らが本当に恐れているのは、人手不足そのものより「夏が過ぎれば、みんな忘れてしまう」という社会の記憶の短さの方なのかもしれない。

この「忘却」の構造は、フランス国内だけの話ではない。同じ時期、タイの首都バンコクでは豪雨による洪水で全市に災害警戒態勢が宣言された。降雨量は約300ミリに達し、運河沿いで売店を営む67歳の女性は「水は止まらず、増え続けている。今は腰のあたりまで来ている」とAFPに語り、15年ぶりの規模だと評した。知事は在宅で医療機器に依存する患者に一時的な入院を検討するよう呼びかけている。2011年の大洪水では500人以上が死亡し、数百万の住居が被害を受けたという記憶がある土地で、同じ光景が繰り返されている。

さらに深刻なのはネパールだ。北部を襲った洪水から1か月が経ったいまも、死者1400人超、行方不明6000人、避難者8万人という被害の全容は変わらない。現地の高山ガイドは「川の周辺は本当に悪臭がする。人の遺体の匂いが強く感じられる」と語る。水道供給の64系統が損壊し、1万以上のトイレの復旧が必要とされる中、ユニセフの担当者は水の確保が再建の最大の課題だと指摘するが、その規模に見合う資金調達は依然として難しいという。観光業への打撃も大きく、あるトレッキング事業者はすでに10月・11月シーズンの予約8件を失った。洪水そのものは一過性の災害でも、そこから立ち直るための資金と時間は、被害の記憶が薄れるスピードに追いつかない。

フランスの消防士が訴える「忘却」、ネパールの復興資金の調達難、バンコクで繰り返される洪水——これらに共通するのは、気候災害の後始末を、平時の社会保障や恒常的な予算としてではなく、その都度の「例外的な緊急対応」として扱ってしまう構造だ。緊急対応である限り、必要な人員も資金も、危機が去れば政治の優先順位から静かに外れていく。フランスのデモ参加者たちが求めていた「計画」と「財政措置」は、まさにこの一過性の対応から抜け出すための要求だったと読み替えることができる。

日本については今回のニュースに具体的な事実は含まれていないが、一般に、災害対応の経験や制度の蓄積は厚いとされる一方で、復興が長期化した地域や、支援の手が届く速さに地域間で差が生じるという課題が指摘されることは多い。フランスの消防士が「地方によって配備される車両の数が違う」と訴える構図と、どこか響き合う部分があるようにも見える。誰が最前線で被害を受け、誰がその後の生活再建の重荷を背負うのかという問いは、制度の成熟度にかかわらず、どの社会にも形を変えて残り続けるのかもしれない。

フランスでは10月にも消防士の追加行動が予定され、気候デモの主催者たちは政府に具体的な予算措置を求め続けるだろう。ネパールでは資金不足のなか、雨季明けの本格的な復興作業がこれから始まる。バンコクの水位がいつ引くのかも、まだ誰にもわからない。災害の直後には注がれる同情や関心が、数か月後にはどれだけ制度として残っているか——それこそが、この一連の出来事が私たちに突きつけている問いなのだと思う。

あなたの街で去年起きた水害や猛暑のニュースを、いま何人が覚えているだろうか。そして、それを覚えておくための予算は、誰の財布から出ているのだろうか。