付箋に書かれた「フランスの敵」――銃撃事件とSNSの侮辱から考える、言葉が暴力に変わる地点

一枚の付箋がある。そこには4人の肩書きと電話番号が並んでいた。反人種差別活動家、左派政党ラ・フランス・アンスミーズ（LFI）の国民議会議員、環境派の女性議員、そしてLFI所属の市長。書いた男は捜査員に、これらの情報は「いつか役に立つかもしれない」と考えていたと語ったという。

この付箋が見つかったのは、イヴリーヌ県のトラップとラ・ヴェリエールで起きた人種差別的な襲撃事件の容疑者、39歳のケヴィン・テシエの自宅だ。franceinfoが11月11日に報じたところによると、テシエは26歳の黒人フランス人ペンゴ・ボシオ・ワンギさんを殺害し、アフリカ系やマグレブ系の出自を持つ人を含む7人にけがを負わせた疑いで、予審の対象となったうえで未決拘禁されている。負傷者には重傷を負った11歳の子どもも含まれる。捜査員は、容疑者が「少なくとも128発」発砲したと判断している。

付箋について、テシエは「まだ何も計画していなかった」と説明し、自分が「フランスの敵」と呼ぶ「左翼の人間たち」をリストにしたのだと述べた。身柄拘束中には「イスラム教徒またはアフリカ系のように見える人々」に発砲したと語り、「テロリスト」と呼ばれることは拒んで、「国を解放する」ために行動したと主張した。「もっとやらなかったことを後悔している。生き残った人がいるとすれば、私が手加減したからだ」という言葉も伝えられている。

事実として確認できるのはここまでだ。ここから先は、この事件と同じ週に報じられたいくつかのニュースを並べながら、私なりの読みを書いてみたい。

銃弾の手前にあった「敵」というラベル

まず注目したいのは、被害者の一人を代理する弁護士ロマン・ルイの言葉である。彼はfranceinfoに対し、テシエは自分が「フランスの敵」だと想像している人々、つまり人種的少数者である同胞やイスラム教徒、左派に「執着している」と語った。そして、テシエは「あちこちで耳にした言葉を吸収し、それを憎悪と暴力のために実行に移すことを決めた」と述べている。

これは被害者側弁護士の見立てであり、捜査や司法の認定ではない。ただ、この指摘が向けている問いは重い。引き金を引いたのは一人の男だが、彼が誰を撃つべき相手とみなしたのか、その分類の枠組みはどこから来たのか。自宅からは拳銃や戦闘用の斧、銃剣といった武器のほか、極右政党ラサンブルマン・ナシオナル（RN）のステッカーや治安部隊を支持するステッカー、多数の医薬品とコカインも見つかったと報じられている。本人は取り調べで、5歳のときに自分の苦しみへの復讐を誓ったことを動機に挙げた。個人的な怨恨、薬物、政治的なシンボル。これらがどう絡み合っていたのかは、現時点の報道からは判断できない。

もう一つ、見過ごせない事実がある。テシエは事件の数日前、イヴリーヌ県のガソリンスタンドで黒人男性を襲ったとして警察に呼び止められ、その後釈放されていた。襲撃事件の当日には、ルヴァロワ＝ペレ警察署で事情聴取を受ける予定だったという。暴力の前兆は、すでに公的機関の視界に入っていたことになる。

シェール県の小さな町で、Facebookのコメント欄に書かれた一文

同じ11月11日、地方局ICI Berryは、まったく規模の異なる出来事を報じていた。ブールジュの南東にあるシェール県サンクワンの野党市議で環境派のマンスール・ティアムが、Facebook上のコメントを「人種差別的性格を持つ侮辱」として告訴すると表明したのだ。

発端は1ユーロの学校給食をめぐる投稿だった。住民との激しい議論の末、ティアムは「何も必要なく、誰も必要としていないのなら、社会保障カードを返してください」と書き込んだ。これに対し、あるインターネット利用者が「そんなことは絶対にしない。ココナツの木から降りてきたような人間と、その無駄遣いに使われるためではない」と返信した。

給食費という、どこの自治体にもありそうな身近な論点が、数行のやりとりで相手の出自をおとしめる言葉へと滑り落ちていく。ティアムはこれまでにも人種差別的なメッセージの標的になってきたと言い、「市議会選挙の選挙運動中と、その少し前に、すでに2人に有罪判決を受けさせた」「何も見過ごすつもりはない」と語っている。そして「今日、恥と恐怖を感じる側が入れ替わらなければならない」とも述べた。

トラップの銃撃とサンクワンのコメント欄を同列に置くつもりはない。片方は人命が奪われた事件で、もう片方は侮辱の書き込みだ。それでも並べてみると、両者は同じ構図の両端にあるように私には見える。相手を政策や意見で論じるのではなく、属性によって「ここにいるべきでない者」に分類する言葉。その言葉がコメント欄にとどまるか、付箋のリストになるか、銃口の向きになるか。ティアムの「恥と恐怖を感じる側を入れ替える」という言葉は、言葉の段階で司法に訴えることこそが、その滑り落ちを止める手段だという考え方の表明と読める。ちなみに、テシエの付箋にも環境派の議員が含まれていた。両者に直接の関係があるわけではないが、狙われる側の顔ぶれが重なって見えるのは偶然だろうか。

「クレムリンの代弁者」という批判と、「敵」という名指しの距離

では、政治家同士の激しい言葉はどうか。同じ週、RFIは、LFIを率いるジャン＝リュック・メランションをめぐる論争を報じた。11月7日、パリ郊外のル・ブールジェで約2万人を集めた出馬イベントで、メランションはドンバスの住民がウクライナとロシアのどちらを選ぶかについて、両国間の合意が成立する場合には選択の権利を認めるべきだと主張した。ウクライナ外務省の報道官は「ウクライナは国境線をすでに決定済みだ」と反発し、フランスのジャン＝ノエル・バロー外相はメランションが「クレムリンの代弁者」になっていると非難した。メランション自身は、発言が「歪曲されている」と反論している。

これは外交政策をめぐる正当な論争であり、トラップの事件とは直接の関係はない。ここで強調しておきたいのは、外相の批判が暴力を招いたという話ではまったくない、ということだ。ただ、民主主義の政治は、相手を「誤っている」と批判することと、「国の外側に属する者」とみなすことの境目を、常に綱渡りしているのではないか。テシエの付箋には、まさにLFIの議員と市長が書かれていた。政治の言葉が他陣営を「敵」として描くとき、それを聞く側の誰かが、その言葉を比喩ではなく文字どおりに受け取る可能性を、私たちはどこまで想定すべきなのだろうか。

英国のベストセラー作家が示した、もう一つの力の構造

少し離れた話題に見えるが、英国からのニュースも同じ問いに光を当てている。児童書を6000万冊以上売り上げ、コメディーシリーズ「Little Britain」で知られる作家・俳優デヴィッド・ウォリアムズが、11月10日に公開されたThe GuardianとITV Newsの調査報道で、複数の女性から性的な搾取行為を告発された。報道は30人の情報提供者の証言に基づき、2003年までさかのぼる振る舞いを検証している。女性たちは若年時や未成年時に知名度を利用して関係を求められたと訴え、うち2人は15歳のときに連絡を受けたと証言した。

55歳のウォリアムズは「私は性的捕食者ではない。法律を犯していない」と違法行為を否定している。一方で、報道で氏名を公表しないよう司法手続きで求めたが、英国高等法院は申し立てを退けた。告発を受けて文学エージェントは契約を解消し、BBCは関連番組の一部をプラットフォームから削除すると発表した。

この件は人種差別とは別の問題だ。しかし、司法という場が誰のために使われるのかという点で、サンクワンの市議の話と鏡合わせになっていると私は感じる。ティアムは被害を受けた側として司法に訴え、ウォリアムズは告発された側として、まず司法で報道を止めようとした。言葉や力が誰かを傷つけたとき、その声を表に出す回路と、それを封じようとする回路が、同じ制度の中に共存しているのである。

フランス、日本、アメリカで異なる「どこで線を引くか」

今回の一連の報道から読み取れるのは、フランスでは人種差別的な侮辱が、たとえSNSの一行であっても刑事告訴の対象になりうること、そして実際に有罪判決に至った例があると当事者が語っていることだ。属性によって人を分ける言葉を、個人間のトラブルではなく社会の秩序への挑戦として扱う。そうした感覚が、市議の「何も見過ごさない」という姿勢を支えているように見える。

日本に引き寄せるとどうだろう。日本でもヘイトスピーチへの対策は法律として整えられてきたものの、罰則は限定的だとされることが多く、侮辱を受けた個人が告訴に踏み切るハードルも高いと言われる。給食費をめぐるコメント欄の応酬が出自への侮辱に変わったとき、多くの人は「相手にしない」ことを選ぶのではないか。それは成熟した態度でもあるが、同時に、侮辱する側が恥も恐怖も感じずに済む状態を温存しているのかもしれない。

一方、米国では表現の自由が憲法で手厚く守られ、憎悪に満ちた言葉そのものよりも、それが暴力の扇動にあたるかどうかが焦点になりやすいと一般に言われる。この考え方に立てば、テシエが「あちこちで耳にした言葉」の多くは、規制の対象にはならないだろう。どちらのモデルにも理がある。問題は、言葉と暴力のあいだにある長いグラデーションのどこで、社会が介入するかだ。

今後、トラップの事件の捜査が進めば、テシエがどのような言説に触れ、それをどう受け止めていたのかが明らかになっていくはずだ。暴力の数日前に警察が接触していた経緯も、検証を求められるだろう。そしてSNSのコメント欄や政治集会の演説で語られる言葉が、どこから暴力の下地になりうるのかという問いは、フランスの司法と政治に、そして私たちの社会にも問われ続ける。

あの付箋に書かれていたのは、名前と電話番号だけだった。だがその上には見えない文字で「フランスの敵」と書かれていた。誰かを「敵」と呼ぶ言葉に、社会はどの段階で責任を問うべきでしょうか。コメント欄の一行か、付箋のリストか、それとも引き金が引かれた後でしょうか。