ジロンド県ポルジュに集まった300人の子どもの親たちに、緊急心理医療班（CUMP）の責任者シャルル＝アンリ・マルタンは、こう呼びかけた。「子どもたちを連れて相談に来てください」。彼が挙げた警戒すべき症状のひとつは、意外なほど静かなものだった――遊びへの関心を失うこと。焼け跡や避難の記憶ではなく、子どもが遊ばなくなるという、日常の中でしか気づけない変化。この一文に、フランスの災害復旧という営みが何を対象にしているのかが凝縮されている気がする。

7月22日にジロンド県で発生した森林火災は、23の自治体で計22万4,000人の住民と観光客を予防的避難に追い込んだ。ポルジュだけで約200戸、県全体では240戸の住宅が焼失した。約10日間の消火活動には3,000人を超える消防士が動員され、267人が負傷した。ウール県から派遣されたマリア・フェネ軍曹は、現地を「ほとんど人がいない、幽霊の街のよう」と振り返り、巨大な炎を前に「こんな小さな放水銃で、私たちに何ができるのだろう」と感じたと語る。22歳のコラリー・ブデ伍長は、消防車が2キロにわたって50メートル間隔で並ぶ光景を初めて見たと証言し、任務の中心は「主に住宅を救うこと」だったと話した。

一方、南東部のヴァール県でも金曜日にグロ・ベシヨン山塊付近で火災が発生し、約1,850ヘクタールを焼失。県知事は「火はもはや広がっていないが、警戒は必要だ」と述べ、消防隊員約1,000人と車両250台、カナデア機2機がなお再燃への態勢を続けている。ドローム県ではさらに新たな火災が発生し、110ヘクタールが焼け、50人が予防避難した。フランス政府の担当閣僚は、カナデア機を国内でどれだけ揃えても「上昇気流が強く、風によって火が自ら燃え広がるような火災」には単独では対応できないとし、国際協力の必要性を強調している。

この一連の出来事を追っていくと、フランスの災害対応が住宅や森林という「物」の再建だけを目指していないことが見えてくる。ジロンド県知事代理ソフィー・ブロカスは、大規模災害としての性格を認定する大臣令を今週署名する予定だと発表した。この令は、伐採許可の行政手続を緩和し、焼失木の健全化伐採を迅速化するもので、2022年の同種の火災の際にも同様の措置が取られている。害虫の発生源となる脆弱化した木を早く取り除くという実務的な目的の一方で、9月には関係者を集めて「明日の森林（la forêt de demain）」をどう作るかという、将来像そのものを議論する会合が予定されている。つまり行政の仕組みは、焼けた木を片付ける手続きであると同時に、この土地に何を残し、何を新しく植えるのかという、住民の帰属意識に直結する問いを先に据えているように見える。

そしてもう一つの回路が、8月27日にボルドーで開かれるチャリティーコンサートだ。ルノー、ザジー、パスカル・オビスポら複数のアーティストが無償で出演し、M6とRTLで生中継される。司会のジュリアン・クールベは、この取り組みを「完全に民間のイニシアティブ」と説明し、集めた資金はフランス財団を通じて、ジロンド県だけでなくヴァール県やブーシュ＝デュ＝ローヌ県、エロー県の被災者にも再配分されると述べている。ここで注目したいのは、寄付先を寄付者自身が選べるという設計だ。南西部の火災とヴァール県の火災は地理的には離れているが、この仕組みによって「誰もが関係している」という一体感が、制度としてつくられている。行政の大臣令が土地の未来を扱い、コンサートが人々の連帯感を可視化する――復旧という言葉の下で、フランスでは公的な手続きと民間の情動的な支援が、互いを補いながら並走しているように見える。

こうした光景を、日本の読者はどう受け止めるだろうか。日本でも災害復興には公的支援と地域コミュニティが深く関わることが一般に知られているが、長期化する避難生活の中で被災者が孤立し、生活再建の個別の事情が置き去りにされることが課題として指摘されることが多い。フランスのCUMPのように、子どもの「遊びへの関心の喪失」という具体的な兆候にまで踏み込んで注意を促す仕組みは、被災者の心理的な回復を復旧の一部として明確に制度化しようとする姿勢の表れだと解釈できる。一方、同じ時期にグアテマラでは首都近郊のフエゴ火山が噴火し、危険警報のもとで住民が避難し、学校が休校になった。2018年の噴火では200人を超える死者を出した火山だという事実が示すように、災害の規模や国の対応力には大きな差があり、フランスの手厚い心理支援や大臣令による迅速な行政対応は、一定の財政力と制度的な蓄積があってこそ可能になっている側面も見落とせない。

この夏の火災が最終的にどう総括されるのか、9月の「明日の森林」会合の行方を見ておく必要がある。焼失面積や消火にかかった日数だけでなく、住民がどれだけ「帰ってきた」と感じられたか、子どもたちが再び普通に遊べるようになったかという指標が、復旧の成否を測る基準に加わっていくのかどうか。ポルジュとレージュ＝カップ＝フェレの住民と観光客はすでに自宅や滞在先に戻り、被害を免れたキャンプ場も営業を再開した。しかし建物が建ち、木が植え直されたとしても、そこに暮らす人が「もう安心だ」と思えるまでには、まだ別の時間が必要なのかもしれない。

住宅の再建や森林の伐採計画だけでは測れない「戻れた」という感覚を、社会はどうやって保障できるだろうか。あなたの街で同じことが起きたとき、行政の手続きと、誰かが無償で歌うコンサートのどちらが、あなたにとって「支えられている」実感に近いだろうか。