2025年秋のある朝、俳優ドニ・ポダリデスはいとこからの電話を受けた。「YouTubeで、あなたが哲学や自己啓発の文章を朗読しているのを見つけたよ」。ポダリデスに心当たりはなかった。コメディ・フランセーズの団員である彼は、そんな動画を撮った覚えがない。調べてみると、「Voix philosophiques（哲学の声）」という名のチャンネルが、ニーチェやニール・ポストマンの文章を、彼の声質にそっくりな声で朗読する動画を約50本も公開していた。登録者は約11万人。本人いわく、その朗読には「何か死んだものがあった」という。

声はそこにあるのに、そこにいない。この奇妙な感覚こそが、今回の記事の出発点になる。

ポダリデスは実演家の権利団体アダミの支援を受け、告訴人不詳の刑事告訴を行い、あわせて人格権侵害と著作権侵害を理由とする民事訴訟も起こした。パリ司法裁判所は7月2日、動画を配信していたYouTubeの親会社グーグルに対し、チャンネル作成者を特定できる情報の開示を命じている。声の生体認証を手がけるリールの企業ウィスピークは、問題の動画を複数の区間に分割し、俳優本人の音声と統計的に比較したうえで、朗読の声とポダリデスの声の近似性は「偶然ではない」と結論づけた。使われた音声生成ソフトも特定されており、英国の大手プラットフォーム、イレブンラボズだという。ただしウィスピークの共同創業者フロラン・ヴァン・カルステル自身が認めるように、これは「状況証拠」であって決定的な証明ではない。

なぜこの一件が重いのか。フランスでは2024年、AIによる音声・映像の生成や改変（ハイパートリック）が刑法上の犯罪となり、最大2年の禁錮と4万5000ユーロの罰金が科され得る。ところが、これまで裁判に至った例は一件もなかった。アダミのゼネラルディレクター、エリザベット・ル・オが「フランスで、声の盗用について原則的な判断を勝ち取ろうとする時期です」と語るのは、この事件が単なる一俳優の被害回復にとどまらず、法律が実際に機能するかどうかを試す最初の判例になり得るからだ。アダミには「毎週、助けを求める電話」が寄せられているといい、ゲーム業界ではすでに、アンジェリーナ・ジョリーとララ・クロフトのフランス語吹き替えを担当してきたフランソワーズ・カドルの声が盗まれる事件も起きていた。声はもはや、本人の許可なく増殖し得る素材になっている。

海の向こうでは、また違う防御線が引かれている。米国では、歌手テイラー・スウィフトと俳優マシュー・マコノヒーが、AIによる声のクローン化から身を守るため、米国特許商標庁に自分たちの声紋を登録していた。これは事後の告訴ではなく、事前に「これは私の声だ」と権利として囲い込む発想だ。フランスの刑事訴追と、米国の商標登録。どちらも声を守ろうとする点は同じだが、頼る制度がまったく違う。フランスは国家が犯罪として裁く枠組みに賭け、米国は個人が知的財産として権利化する道を選んでいる、と見ることができる。

奪われるのは声だけではない。同じ夏、ビットコインのハードウェアウォレット「Coldcard」を製造するカナダ企業コインカイトの端末に脆弱性が見つかり、5000以上のアドレスから1755ビットコイン、日本円にして約160億円相当が盗まれた。原因は、秘密鍵を生成するコードのわずかな誤り。本来は端末のチップがランダムに生成するはずの数字列が、一部の端末では「はるかに脆弱な生成器」に切り替わっており、経験を積んだハッカーなら推測できる水準まで予測可能になっていたという。最も速い攻撃波では、わずか41分間で1196のアドレスから1083ビットコインが奪われた。欠陥の根はなんと2021年3月にまでさかのぼる。分析企業ギャラクシーの研究責任者アレックス・ソーンが警告を発した時点でも、被害はまだ終わっていない可能性があった。声と同じく、資産もまた、技術のわずかな綻びひとつで、本人の意思とは無関係に流出し得る時代にいる。

そしてもうひとつ、商品化されるのは「親しさ」そのものでもある。YouTuberのレナ・シチュエーションズは10年間続けてきた夏の日刊動画シリーズ「8月のVlog」を、今回で終える。14歳から見始めて24歳になった、というファンもいる。学術誌『Frontiers in Psychology』に掲載された論文は、こうした制作者とファンの間に生まれる「パラソーシャル関係」――ファンは相手を親しい友人のように感じるが、相手はファンを個人として知らない――について280本以上の研究をまとめている。研究者はシリーズの終了を「パラソーシャルな別れ」と呼び、喪失感や強い郷愁を伴うことがあると指摘する。声を盗まれることも、資産を盗まれることも痛みを伴うが、日々分け与えられてきた「親密さ」という感覚が終わることにも、確かな痛みがある。レナ・マフーフは2026年8月31日、パリのアコー・アリーナで記念公演を開く予定で、動画1本あたり150万回という再生数を踏まえれば、会場を満員にするのはさほど難しくないとみられている。

これら三つの出来事――声、資産、親密さ――に通底するのは、デジタル技術が個人の最も個人的な部分を、複製可能・移転可能な「データ」に変換してしまうという構造だ。EUはこの構造そのものに手を打とうとしている。加盟27カ国は5月、AIシステムをリスクの大きさに応じて規制する世界初の法律を正式採択した。大部分は2026年から適用され、生成AIには学習データの質や著作権の尊重、そして生成物がAI製だと分かるようにする表示義務が課される。ベルギーのデジタル担当国務長官マチュー・ミシェルは「信頼、透明性、責任」を強調したが、フランス自身、この規制がイノベーションを阻害しかねないと懸念していたことも記録しておく必要がある。ルールを先に敷く欧州流のアプローチは、産業の勢いを削ぐリスクと表裏一体なのだ。

日本の状況を、この三つの事件と並べて考えるとどう見えるだろうか。生成AI固有の権利保障については、一般に事業者の自主的な対応と既存の個人情報保護の枠組みに委ねられる場面が多いとされ、EUのような事前の法制度化はまだ発展途上だと言われている。声を盗まれた俳優や、鍵を盗まれた資産保有者が、日本ではどの法律のどの条文に頼ることになるのか。ハイパートリックという言葉自体、まだ社会に定着していないかもしれない。

ウィスピークの分析も、コインカイトのファームウェア修正も、EUの表示義務も、共通して「事後に発覚し、事後に対応する」という構造から抜け出せていない。声は複製されたあとに気づかれ、鍵は盗まれたあとに修正され、ラベルは生成されたあとに貼られる。事前に防ぐ仕組みと、事後に救済する仕組みの両方が、今のところどちらも十分ではない。

便利なAIサービスや暗号資産、そして日々の動画配信を楽しむ代わりに、私たちは自分の声、資産、そして誰かを「親しい」と感じる心の動きまで、気づかぬうちにどこかへ差し出してはいないだろうか。もしある朝、いとこから「あなたが話しているのを見つけたよ」という電話がかかってきたら、あなたはどう応じるだろうか。