8月15日の土曜日、アルデンヌ県モンテルメの村役場は、ある決断をした。高台で燃え続ける火災に休みなく立ち向かう消防士たちのために、施設の一室を休憩場所として提供したのだ。フェイスブックには、住民からの寄付と支援に感謝する消防隊員の投稿が並んだ。「連帯、助け合い、寛大さ」という言葉が、そこには刻まれている。林業関係者は国立森林局と連携して消防車が通れるよう道を塞ぐ障害物を取り除き、農業関係者は消火用車両に水を供給し続けた。焼失面積は110ヘクタール、負傷者はなく住宅への被害もない。だが、この小さな村で起きていたことは、実はもっと大きな地図の一部にすぎなかった。

この週末、同じような炎はフランス一国にとどまらなかった。ギリシャのサラミナ島では2件の火災がほぼ同時に発生し、2人が死亡、9人がやけどを負い、数百人の観光客と住民に避難命令が出た。消防士約200人、消防車約50台、飛行機6機、ヘリコプター7機、さらに沿岸警備隊の船5隻までもが投入されている。そしてベルギー東部のオート・ファーニュ山地では、金曜日に出火した火災がわずか1日で焼失面積を80ヘクタールから2,700ヘクタール超へと拡大させ、ベルギー史上最悪級の山火事となった。険しい地形と、地中で燻り続ける泥炭、そして夜ごと変わる風向きが、消火活動を「極めて複雑」にしていると当局は説明している。ソルブロート、ビュートゲンバッハ、キュッヘルシャイトといった村々の住民は避難を強いられ、隣国ドイツのモンシャウでも住民に退避が呼びかけられた。煙はフランス北東部のモゼル県まで届き、県知事は大気汚染警報の手続きを開始した。庭ごみの野焼きや花火が禁止されるという、日常に直結する規制がそこに生まれている。

ここで見過ごされがちなのは、ベルギーの火災に対して、ベルギー一国だけで応じたわけではないという点だ。土曜日に発動された欧州の市民保護メカニズムを通じて、オランダはチヌークヘリコプター2機を、スウェーデンは消火用航空機2機を提供した。欧州委員会は現地に連絡調整官まで派遣し、空中戦力の展開を調整させている。これは単なる「隣国のよしみ」ではなく、あらかじめ制度として組み込まれた仕組みだ。実際、欧州委員会の担当委員は、8月初めにギリシャで消火用ヘリコプター2機が衝突した事故に触れながら、「事故を避けるために極めて重要だ」と、この調整の必要性を語っている。つまりEUにとって山火事対応とは、一国の消防組織の能力だけでなく、加盟国間でどう航空戦力を融通し合うかという、実務レベルの外交問題でもあるということになる。

フランス国内に目を戻すと、アルデンヌ県の対応にも興味深い一言があった。県当局は「新たな航空戦力の投入については、全国の状況全体を踏まえて判断する必要がある」と述べている。これは、Dash型消火機やヘリコプターといった航空資源が無尽蔵にあるわけではなく、南仏をはじめ全国のどこで火災が起きているかに応じて優先順位をつけて配分される、有限な国家資源であることを示している。今回モンテルメの火災にDash型航空機が投入されたのは同県で初めてのことだったという事実も、裏を返せば、こうした重装備は普段この地域には常駐していないということでもある。フランスの防災体制は、地方の消防隊と農林業者による地に足のついた即応力と、国家が一元的に配分する航空戦力、そしてEUという広域の応援網という、三層構造の上に成り立っている。どの層が欠けても、モンテルメの村役場が消防士に部屋を貸すような草の根の連帯だけでは、3,000ヘクタールを焼く火災には対抗できない。

こうした構図を、日本の読者はどう眺めるだろうか。日本でも地震や豪雨といった災害への備えとして、自治体、消防団、自衛隊が連携する体制が重視されていると一般に言われる。とりわけ離島や山間部では、道路が寸断された際にどう部隊や物資を届けるかが焦点になりやすいとされる。ただ、今回のフランス・ベルギー・ギリシャの事例が示すように、国境を越えて航空戦力を融通し合う常設の仕組みが前景化する場面は、日本の防災報道ではあまり見えてこない。これは日本に国際協力の枠組みが存在しないという意味ではなく、単に地理的に陸続きの隣国と日常的にヘリコプターを貸し借りするような状況が想定されにくい、という地政学的な違いによるものだろう。EUの市民保護メカニズムのような制度が生まれた背景には、地続きの国々がひしめき合うヨーロッパならではの必然性があると考えるのが自然だ。

アメリカについてはどうか。今回のニュースの中に米国の具体的な事例は出てこないが、広域災害の際に州政府、連邦政府、そして民間の消火事業者がどう役割を分担するかが問われる、という論点は一般に語られることが多い。フランスやEUが「国家＋広域の隣国協力」というモデルを制度化しつつあるのに対し、州の自治が強い米国では、まず州レベルでの対応力が前提となり、それを超える規模の災害でようやく連邦の出番が来る、という段階構造がしばしば指摘される。どちらが優れているという話ではなく、それぞれの国が自分たちの国家観、つまり中央と地方のどちらに重心を置くかという歴史的な選択の延長線上に、防災の仕組みを築いているということなのだろう。

今回の3つの火災に共通しているのは、地形と風という自然条件が、人間の組織した消火体制の限界をあぶり出したという点だ。ベルギーの泥炭地では、地中で燃え続ける火が何週間も再燃を繰り返す可能性があると自然・森林局の職員は語っている。つまりこの種の災害は、初動の消火が終わった後も、長期にわたる監視体制を必要とするということになる。気候変動によって、こうした大規模火災がヨーロッパの複数の国で同じ週末に同時発生するような事態が今後も繰り返されるとすれば、各国が自国の航空戦力だけで備えることの限界は、これからますます明らかになっていくはずだ。EUの仕組みも、今回のように複数国で火災が重なれば、貸し出せるヘリコプターの数そのものが不足するという事態を迎えかねない。

モンテルメの村役場が消防士に貸した一室と、オランダから飛んできたチヌークヘリコプター。この二つのスケールの支援が同時に必要とされる時代に、私たちは足を踏み入れているのかもしれない。あなたの住む地域では、もし同時に複数の災害が起きたとき、隣の自治体や、あるいは国境の向こうから、どんな支援が届くと思うだろうか。