「ここにはもう何もありません。ブドウ畑も、収穫も……土さえも、機能を失ったように感じます」。ヴァール県コランのブドウ農家クリストフ・グレゴリは、そう言葉を絞り出した。彼の畑は今夏の山火事から村を守る盾になったが、その代償として所有地の20％を焼失した。焼け残った区画では、隣の協同組合で仲間たちが赤ワイン用のブドウを急いで摘んでいる。煙の臭いがついた房は分けて醸造し、必要なら天然の活性炭で臭いを和らげるという。畑の一部は炭になり、残った部分では収穫が続く——今年のフランスの田舎は、この二枚舌のような光景であちこちが埋め尽くされている。

この光景を単なる「異常気象の被害」として片づけるのは簡単だが、実際に起きていることはもう少し込み入っている。マクロン大統領はヴァール県を訪れ、以前ジロンド県の山火事被災者に約束したのと同じ支援策を提供すると表明した。これは事実として報じられている。しかし、その裏側では、限られた水と土地とお金を、誰にどう配分するかという静かな綱引きが始まっている。エロー県では複数の環境保護団体が、干ばつと猛暑で水路が干上がり1,500ヘクタールが焼けたことを理由に、狩猟の一時停止を政府に求めた。「多くの動物が水不足によるストレスにさらされ、飲み水を得たり涼しい場所を見つけたりするのに大きな困難を抱えている」と、野生動物保護協会のクリスチャン・ペルノは訴える。狩猟者連盟は既存の規制で十分だと反論しており、この対立は、気候変動が「誰の生活様式を優先して守るか」という問いに直結していることを示している。ワイン農家の再建、狩猟という伝統、野生動物の保護——どれもフランスの地域文化そのものであり、単なる環境政策の話では済まされない。

ムルト＝エ＝モゼル県のAOCコート・ド・トゥールでは、8月25日という史上最も早い日付でブドウの収穫が始まった。共同会長のトマ・コルソンは「畑はもう収穫できる状態になっていました。トゥロワ地域では、こんなことは一度もありませんでした」と驚きを隠さない。糖度は急上昇し、ピノ・ノワールはすでにアルコール度数換算で12度に達している。品質は「例外的」になりそうだが、収穫量は干ばつと熱波で目減りする。ワイン販売店主のジャック・ヴィアルドが指摘するように、消費者が求めているのは軽くフレッシュなワインであり、度数の高いワインは敬遠されかねない。ならば価格を上げればいいかというと、コルソンは「私たちはブルゴーニュではありません。価格を上げすぎれば、顧客を失います」と釘を刺す。品質が優れていても採算が取れない――これは気候変動がもたらす損失が、必ずしも「保険で埋め合わせられる被害額」として現れるとは限らないことを示す、示唆的な事例だと言えるだろう。

技術で解決しようという動きもある。フランスのスタートアップDaidelosは、1200リットルの水を積める全長10メートルの巨大消火ドローンを開発中で、価格は既存のカナディア機の数十分の一になる見込みだという。ただし試作機すら完成しておらず、実用化は3〜4年先とされる。現場ではむしろ、火災を検知するセンサー型ドローンや、地上の水源につないだ放水ドローンといった、地味だが今すぐ動かせる技術が使われている。この技術開発の温度差は象徴的だ。派手な「解決策」が語られる一方で、実際に現場を支えているのは既存の仕組みを少しずつ改良する地道な工夫なのである。

こうして見ると、フランスにおける気候変動対応は、環境省が旗を振る政策というより、ワイン、狩猟、消防、観光といった地域の生活様式そのものの再交渉になっていることが分かる。誰が水を使い、誰が土地を再建し、誰が値上げを我慢するのか。国は補償を約束するが、その財源をどこから、どこまで負担するのかという合意は、まだ見えてこない。

日本でも、猛暑や豪雨による農漁業への打撃、観光地の被害は毎年のように報じられるが、フランスのように「ワインの度数」や「狩猟の是非」といった生活文化の細部にまで気候変動の影響が及んでいると意識される場面は少ないかもしれない。一般に、日本では治水や災害復旧の費用を自治体や国が担う比重が大きいとされ、加えて人口減少が進む地域ほど、災害からの再建と地域そのものの維持という二重の課題が重なりやすいと言われる。米国については、この夏のフランスのニュースには直接の言及はないが、一般に保険市場の仕組みや州ごとの対応力の差が、被災後にどこまで支援を受けられるかという格差を広げやすいとされることが多い。仕組みは国ごとに違っても、「誰が費用を負担するのか」という問いそのものは共通している。

メテオフランスは今週、約三週間続いた猛暑のオレンジ警戒がフランス全土で解除されたと発表した。木曜日以降は気温が著しく下がる見込みだという。だが、この一区切りが訪れても、焼けた20％の土地は戻らず、干上がった水路も一晩では潤わない。猛暑が去っても、支払うべき請求書は残る。

その請求書を、被災した農家や地域だけに払わせ続けるのか。それとも、これまで安定した気候の恩恵を受けてきた都市や産業も、応分の負担を引き受けるべきなのか。あなたの街の暮らしが、遠くの畑やブドウ棚の犠牲の上に成り立っているとしたら、その事実は誰の責任として語られるべきだろうか。