黒海とホルムズ海峡。地図の上では、ほとんど接点のない二つの場所に見える。ひとつはヨーロッパの東端にあり、もうひとつは中東の入り口にある。日本から見れば、どちらも遠い海だ。

けれど、この夏の数日間に伝えられた出来事を追うと、その距離は急に縮まる。黒海で攻撃を受けた穀物運搬船。ホルムズ海峡をめぐる緊張と原油価格の上昇。そこには、スーパーで買う食品の値段やガソリン代、そして海で働く人々の命がつながっている。

戦争は国境線の上だけで進むわけではない。海運路、港、燃料、穀物を通じて、日常のなかへ入り込んでくる。

黒海で失われた民間船員の命

フランスのニュースメディア「フランスアンフォ」が報じたところによれば、7月19日、トルコが所有しギニアビサウ船籍の穀物運搬船が黒海でロシア軍のミサイル3発を受け、乗員6人が死亡した。

船にはウクライナ人船長が乗り込んでおり、船長も犠牲者の一人だった。4人が行方不明となり、8人がオデーサの病院に搬送されたと、ウクライナ海軍とウクライナ首相セルギー・コレツキーが発表した。

ウクライナ海軍は、これを「テロ行為」かつ「戦争犯罪」と非難している。

この事件で目を留めたいのは、船が運んでいたものだけではない。犠牲となったのは兵士ではなく、民間船員だった。戦争の当事国に属する人々だけが危険にさらされるわけではない。船の所有国、船籍、乗組員の国籍、積み荷の行き先は複雑に交差する。海の上では、戦争の境界線は陸上ほど明瞭ではない。

同じ夜、モスクワでは別の攻撃が伝えられた。モスクワ市長セルゲイ・ソビャーニン氏が発表したところによれば、ウクライナから400機を超えるドローンが一夜でモスクワとその周辺地域に向けて放たれた。大半は防空部隊によって無力化されたが、モスクワ南部のドモジェドボなど民間地区でも住宅や民間インフラへの被害が出て、6人が病院に搬送されたという。

黒海では民間船が、モスクワ周辺では住宅とインフラが被害を受けた。軍事目標と民間の暮らしをきれいに分けることが、ますます難しくなっている。

海峡をめぐる「保護」の論理

中東でも、海上輸送をめぐる緊張が続いていた。

フランスアンフォの報道によると、米国は9夜連続でイランへの空爆を実施したと発表した。米国のマルコ・ルビオ国務長官は国際社会に向けて、「ホルムズ海峡で世界の海上輸送を守る」ために対イラン圧力への協力を呼びかけたと伝えられている。

イラン革命防衛隊はクウェートの米軍関連拠点を攻撃し、早期警戒レーダーを破壊したと主張した。クウェート軍は新たなドローン攻撃を迎撃中だと発表した。

その緊張は市場にも現れた。ブレント原油は1バレル90ドルを超え、6月以来の高値を記録した。

米中央軍（CENTCOM）はXへの投稿で、イランへの空爆の目的について「ホルムズ海峡を航行する商船や民間船員をイランが攻撃する能力をさらに低下させるためだ」と記したと報じられている。

軍事行動の理由として、商船や民間船員の保護が掲げられている点は重い。海峡を通る船を守ることは、各国の経済だけでなく、世界の生活を支える物流を守ることでもあるからだ。

ただし、「守る」ための行動が、新たな危険を生まないとは限らない。黒海でもホルムズ海峡でも、安全を確保しようとする行為と、危険が広がる現実が同時に存在している。

海は誰のものか

黒海の穀物運搬船と、ホルムズ海峡を通る石油輸送。扱う品物は違っても、両者は同じ問題に触れている。海上輸送は、特定の国だけのために動いているわけではないということだ。

ウクライナ軍は「モスクワの戦費調達能力を低下させる」という軍事目標のためにロシアのエネルギー施設を標的にしている。一方ロシアは、港湾インフラと民間船舶を標的にすることで、ウクライナが国際市場に穀物を輸出する能力を削ごうとしていると考えられる。

その結果、黒海で危険にさらされるのは民間の船員であり、影響はエジプトやレバノンの市場に並ぶ小麦粉にも及ぶ。海上の戦闘は、遠く離れた都市のパンの価格にまでつながりうる。

欧州で戦争を語るとき、軍事的な勝敗だけでなく、エネルギー、食料、物流への影響が大きく扱われるのは、このためだろう。フランスはロシア産エネルギーへの依存脱却を急ぐ一方、黒海の穀物輸出が滞れば北アフリカへの食料価格上昇を通じてフランスへの移民圧力が高まるという連鎖を経験から知っている。

ホルムズ海峡の緊張についても、フランスアンフォは原油価格の情報を記事中に埋め込む形で報じている。軍事ニュースを、日々の燃料代や暮らしの問題として受け取る視線がある。

ここには、海を単なる国家間の境界ではなく、多くの社会が共有する生活の基盤として見る発想があるのかもしれない。

海に支えられる日本の日常

日本にとっても、この二つの海峡は決して遠くない。

ホルムズ海峡を通過する原油の多くが日本向けだ。黒海の穀物が止まれば、飼料の価格を通じて日本の食卓にも影響は及ぶ。海上輸送に依存する島国として、日本はこの二つの海峡のどちらが封鎖されても、経済的打撃を直接受ける立場にある。

一方で、日本はその海峡を守る軍事行動に参加することに法的・政治的制約を抱えている。ホルムズ海峡の安全に死活的な利害を持ちながら、その安全を維持する仕組みには他国の軍事力に依存している。

これは、日本が国際秩序から利益を受けることと、その維持にどのように関わるのかという問いにつながる。「受益しているが、コストを負担しない」という非対称性は、今後の国際秩序において日本がいつまで許容されるか、という問いでもある。

さらに見落としがちなのは、船で働く人々の存在だ。黒海で死んだ民間船員と同じように、世界中の危険な海域を航行している日本籍船や日本関係船の船員がいる。

安全保障が自国の軍事能力だけをめぐる言葉になれば、船員、港湾労働者、物流に関わる人々の姿は視界から消えてしまう。だが、日常を支えるのは、しばしばそうした目立たない仕事である。

ドローンが近づける戦場

今回のニュースには、もう一つ共通する特徴がある。ドローンと巡航ミサイルの存在だ。

かつて首都を攻撃するには大規模な航空戦力が必要だった。今日、ウクライナは400機のドローンをモスクワに向けて飛ばし、イランは自爆型ドローンでクウェートのレーダーシステムを破壊したと主張する。

兵器の単価が下がることで、攻撃の頻度と対象が広がっている。港湾、電力施設、精製所、商船といった民生を支える場所も、恒常的に危険にさらされる可能性がある。

そうなれば、安全保障は兵士や兵器の数だけで測れなくなる。船員の安全保険はどこが負担するのか。攻撃を受けた民間船への救助は誰が担うのか。封鎖された海峡を迂回するための代替ルートは誰が整備するのか。

問われるのは、軍事的な抑止だけではない。人と物が移動し続けられる環境を、国境を越えてどう支えるかという制度の問題でもある。

黒海で失われた民間船員の命は、どの国の安全保障が届かなかったことを示しているのだろうか。ウクライナか、ロシアか、トルコか。それとも、海を利用する世界全体なのか。

ガソリン代や食料価格として戦争を感じるとき、私たちは海の向こうで働く人々の危険と、どこまでつながっているのだろう。