2026年6月の最終週、フランスは厳しい熱波に覆われた。

パリ郊外のアパートでは、93歳のルイゼット・リヴァランが意識を失っていた。杖をつき、体重30キロにも満たない小柄な女性。長年の友人オディールが「外出しないで」と繰り返しても、ルイゼットは最後まで自立した生活にこだわった。

工事で取り外されたまま戻ってこない雨戸もあった。一人で抱えていた不便があった。オディールはフランスインフォに、これは「避けられたはずの悲劇」だったと語ったと報じられている。

ルイゼットは翌日、熱射病で息を引き取った。

同じ週、パリのサン・マルタン運河では21歳のリドバンが溺れた。トルコから移住してきた建設作業員で、40度を超える気温の中で涼を求めた。泳ぎが得意ではなかったが、水に入った。

65歳のホームレスのフロリアンは、古い車のそばで遺体となって発見された。3歳半のアダムは車内に閉じ込められ、車内温度は67度に達した。自転車選手のパトリックは、モン・ヴァントゥーへの挑戦前のトレーニング中に心停止した。

5人の死は、同じ理由で起きたわけではない。けれども、その背後には共通する問いがある。猛暑から命を守る責任は、誰が負うのかという問いだ。

数字の奥にある孤立

フランスのステファニー・リスト保健相は2026年7月3日、TF1で、6月22日から28日の1週間に「少なくとも2,025人の超過死亡」が確認されたと発表した。サンテ・ピュブリック・フランス（SPF）のデータに基づく数字であり、「今後数週間で確実に変動する」とされていると報じられている。

とりわけ重いのは、在宅での死亡が91%増加し、605人増えたというSPFの発表だ。保健相はこの数字について、「孤独がいかに重要な要因であるかを示している」と指摘したと報じられている。

イル＝ド＝フランス地域では、死亡数が通常の2倍超となった。7月17日に公表された速報では、超過死亡は1,565人に上る。地域別では同地域が62.8%増と最も高く、ペイ・ド・ラ・ロワールが62%増、ノルマンディーが53.1%増、サントル＝ヴァル・ド・ロワールが47.3%増と続いた。

欧州全体に目を向けると、被害はさらに広がる。フランスインフォは、欧州の死亡率監視ネットワーク「EuroMOMO」のデータとして、6月22日から28日の1週間に1万人を超える超過死亡が確認されたと報じた。その9,000人以上は65歳以上の高齢者だった。

デンマーク国立血清研究所の主任医師ラス・ヴェステルガードはロイターに、「この高い死亡率を、極端な暑さ以外の要因で説明するのは難しい」と述べたとされている。

暑さは誰にとっても厳しい。だが、すべての人を同じように襲うわけではない。住まいのつくり、冷房の有無、頼れる人の存在、助けを求められる環境。その違いが、猛暑の中では生存の差になりうる。

2003年の教訓は届いていたのか

フランスは、熱波の危険を知らなかった国ではない。

2003年の熱波では、約1万5,000人が亡くなったとされる。その後、政府は高齢者の見守り登録制度であるカニキュール・プラン、熱波警報システム、高齢者施設の冷房義務化など、一連の対策を整備したと報じられてきた。

それでも2026年、2,000人を超える超過死亡が確認された。

ルイゼットの例は、この隔たりを示している。市当局は彼女を孤立高齢者として名簿に登録していた。見守りの仕組みは存在した。それでも彼女は死んだ。

そこには、工事で失われた雨戸がある。助けを求める際の心理的な壁もあるかもしれない。「迷惑をかけたくない」という遠慮も、関わっていた可能性がある。

制度をつくることと、その制度が一人ひとりの暮らしに届くことは、同じではない。SPFは、高齢者施設（EHPAD）での死亡が37%増加したとも発表した。施設に入っていれば安全、名簿に登録されていれば安心、と単純には言えない現実が見えてくる。

フランスでは、共和国を支える言葉の一つに「連帯（solidarité）」がある。困難に直面する人を社会全体で支えるという考え方だ。熱波への対応も、本来はこの連帯の試金石になる。

ただし、制度が整っていても、孤独な人、住環境に恵まれない人、移民やホームレスといった人々にまで支援が届くとは限らない。猛暑は、社会にすでにあった裂け目を、よりはっきり見せるのかもしれない。

東京にもある「我慢」の壁

日本でも、毎年夏になると熱中症による死者が出る。2024年には全国で数万人が熱中症で救急搬送されている。高齢化と単身世帯の増加が進む日本にとって、フランスの出来事は遠い話ではない。

日本で広く語られる熱中症対策は、「水分をこまめにとる」「エアコンを適切に使う」「外出を避ける」といった個人の行動であることが多い。

もちろん、自治体による見守り活動や緊急通報システムも整備されている。ただし、その充実度には地域差があり、家族や地域コミュニティに支えられている部分も大きい。都市部では「知り合いがいない」「頼れる家族がいない」高齢者が増える一方、セーフティネットの強さが、人間関係の濃さに左右される場面もある。

「エアコンを我慢する」高齢者がいることも、日本ではよく知られた問題だ。電気代への不安。節約の習慣。「贅沢はいけない」という価値観。こうしたものが重なると、冷房を使わないことは本人の選択のように見えながら、実際には選択肢の少なさを映している場合がある。

冷房が「必需品」ではなく「ぜいたく品」として受け止められる限り、熱中症による死は個人の判断の結果として片付けられかねない。

冷房が「使える」ことまで保障されるか

アメリカでは、冷房をめぐる問題がさらに切実なかたちで現れる。

フェニックスやラスベガスのような都市では、夏の気温が50度近くに達することもある。エアコンは文字通り生命維持装置と化している。しかし、電力料金の高騰、老朽化した電力インフラ、熱波に伴う停電が重なると、低所得者、高齢者、移民が最初に危険にさらされる。

クーリングセンター、つまり冷房が効いた公共施設は存在する。だが、交通手段のない人や英語が話せない人にとって、「そこにある」ことと「使える」ことの間には大きな溝がある。

住宅格差が気候リスクの格差に直結するという構造は、気候正義の観点からも問題視されてきた。アメリカではこの問題が、「個人の自由」と「政府の介入」の対立として語られやすい。エアコンを買えない人への補助や、クーリングセンターへのアクセスを権利として保障することは、福祉国家の範囲をめぐる政治的な議論とも結びつく。

フランス、日本、アメリカでは、制度も文化も異なる。それでも共通しているのは、暑さへの備えが個人の努力だけでは完結しないという点だろう。

暑さは社会の輪郭をあらわにする

EuroMOMOのデータが示すように、超過死亡の9割は高齢者だと報じられている。これは単に「高齢者は熱波に弱い」という生物学的な事実だけでは説明しきれない。

高齢者は孤立しやすい。古い住環境に暮らしている場合もある。支援を求めることにためらいを感じる人もいる。暑さへの弱さは、身体の問題であると同時に、社会のなかで置かれた位置の問題でもあると考えられる。

フランスインフォは、EuroMOMOのデータを分析した研究者たちが、気候変動が進む中で熱波による死者は今後増え続けると警告していると報じた。排出量が緩やかに増加するシナリオでは、暑さに関連する死者が580万人増加するという推計もあると報じられている。

だが、同じ暑さの中でも、誰が死に、誰が生き延びるかは、社会の設計によって大きく変わる可能性がある。

住宅の断熱性能。冷房のある公共空間。見守りシステムのデータ連携。医療・介護サービスへのアクセス。こうした条件は、気候への適応をめぐる公平さを左右する。

ルイゼットが「迷惑をかけたくない」と思わずに済むこと。リドバンが水に飛び込まなくても涼を得られる公共空間があること。フロリアンが車の下で寝なくて済む住宅政策があること。

それは予算や設備の問題であるだけではない。誰の困難を社会の問題として受け止めるのかという、価値観の問題でもある。

「暑さで死んだ」という言葉は、ときに社会の失敗を自然現象へと戻してしまう。猛暑を防ぐことは難しくても、猛暑の中で孤立する人を減らすことはできるのかもしれない。

パリ郊外の一室で起きた出来事は、東京の夏にもつながっている。自分の街で、冷房を使えず、助けも求められずにいる人がいるとしたら、その暑さを誰の問題として受け止めるのだろうか。