「ここは私たちの家です。ここで生まれ育った以上、選択肢はありません。町全体が泣いています」。フランス南西部ジロンド県で山火事に立ち向かった住民オリビエ・ジャケさんの言葉が、franceinfoのルポルタージュに残されている。避難命令が出ているにもかかわらず、彼はその場を離れず、消防士たちに状況を伝えようとしていたという。その隣では、ランド県ビスカロスで賃貸用の住宅を焼失したバティストさんが、「玄関があって、居間兼リビングがあって、寝室が3部屋あって……もう何も残っていません」と、なくなった部屋を一つずつ数え上げるように語っていた。

この対比が、今年の夏フランスで起きていることの核心を静かに示している。一方には、危険を承知でその土地に残ろうとする住民の意志がある。もう一方には、その意志を支えきれない現場がある。ドゥー＝セーブル県消防救助局のピエール・ジュモー中尉は、「どの家が焼失を免れないのか、どの家なら救えるのかを、短時間で見極めるのは難しい。当然、残酷なことです」と認めている。消防士は炎を選べない。だが、どの家を救うかは選ばなければならない。この選択を消防士個人の重荷にし続けることが、果たして持続可能な社会の仕組みなのか――そこに、今回の記事で考えたい問いの入り口がある。

記録を更新し続ける火災と、日常を止める規模の避難

RFIの報道によると、欧州森林火災情報システム(EFFIS)の集計では、2026年のフランスで確認された山火事は7月末までに312件に達し、過去最多を記録した。2006年にはわずか12件だったというから、20年でこの数字がどれほど異常な軌道を描いてきたかが分かる。2006年から2018年までの年間平均は約22件だったのに、それ以降は235件に跳ね上がったと同記事は伝えている。焼失面積もEFFISベースで7万1,000ヘクタールを超え、前年のほぼ2倍に達した。内相ローラン・ニュネスは記者会見で、行政側の集計として約9万8,000ヘクタールが焼けたとし、これを「歴史的な記録」と呼んだという。2週間のうちに消防士3人が消火活動中に命を落としたことも、同記事は伝えている。

そして火は森だけを焼いているわけではない。franceinfoの報道では、ジロンド県庁がボルドー近郊のマルシュプライム、ル・バルプ、ビガノス、ミオス、セスタスの5自治体全域に避難命令を出し、新たに5万5,000人が対象になったとされる。これまでの避難者と合わせると少なくとも22万2,000人に達するという規模は、一つの県が抱えうる危機としては尋常ではない。避難者は9自治体に設けられた14か所の受け入れセンターに収容されている。さらに別の報道では、ボルドー南部の鉄道運行が無期限に停止され、ボルドーとスペインを結ぶ高速道路A63も60キロにわたって上下線とも閉鎖されたと伝えられている。当局は旅行者に対し、救助・消防活動を優先するためランド県やアルカション湾北部への滞在を控えるよう呼びかけているという。観光地としての魅力と、災害対応地としての現実が、同じ土地の上で衝突している。

なぜここまで規模が拡大するのか。RFIが伝えるところでは、当局は出火原因の9割が人為的なものだと警告している。放火犯もいれば、火の始末が不十分な吸い殻を投げ捨てるだけの軽率な行為も原因になりうるという。ただし、気候変動そのものが火をつけるわけではないとしても、乾燥した植生と度重なる熱波が、延焼を制御不能な規模に押し上げる条件を整えていると同記事は指摘している。火事は森の中だけの出来事ではなく、都市に住む人の肺にまで届く公共の健康問題になっている。

ここで見過ごされがちなのは、この火災が「一度限りの災害」ではなく「毎年繰り返される構造」になりつつあるという点だ。2006年から2018年までの13年間で焼失した面積の合計よりも、2026年の1年間で焼けた面積のほうが大きいとRFIは報じている。つまり、これは異常気象という一時的な出来事ではなく、フランスの土地利用そのものが問い直される段階に入ったと考えることもできるだろう。

フランス国内の受け止め方は、単なる同情や連帯にとどまらない方向へ向かっているように見える。関連報道の見出しには「鎮火を宣言するまでには数カ月にわたる消火活動が必要」「メガ火災と呼べるのか」といった表現が並び、火災を一過性の事故としてではなく、今後も続く構造的リスクとして捉える論調が強まっているとうかがえる。消防士や装備が「脅威に見合っていない」というRFIの指摘は、単に人員を増やせという話ではなく、危険な土地にどれだけの人が住み続けることを許容するのか、という土地利用計画の問題として読み直されつつあると考えられる。

では、これを日本の読者はどう受け止められるだろうか。日本にも土砂災害警戒区域や洪水浸水想定区域といった危険区域の指定制度はある。しかし、そこに住み続ける人々を実際に移転させたり、危険な観光開発を止めたりすることには、地域経済や先祖代々の土地への思いという壁が大きいと一般に言われる。オリビエ・ジャケさんの「ここで生まれ育った以上、選択肢はありません」という言葉は、フランスの一住民の言葉であると同時に、日本の集落でも聞かれてもおかしくない感情だろう。危険と分かっていても、そこに住み続けたいという意志は、文化を超えて共通する人間の感覚なのかもしれない。

一方、アメリカでは山火事危険地帯への住宅開発が拡大し、それが保険市場や自治体財政を圧迫しているとされることが多い。個人が「どこに住むか」を自由に選べることと、その選択の結果として生じる被害や復旧費用を公的に負担することの間には、緊張関係が生まれる。フランスの今回の火災でも、22万人を超える避難者への対応や、無期限の鉄道運休、高速道路の長期閉鎖という形で、個人の居住選択が及ぼす社会的コストの大きさが可視化されている。EU全体では気候適応を地域計画に組み込む枠組みが進められているとされるが、実行力は地域ごとに差があるとも言われ、フランス一国だけの問題では終わらない広がりを持っている。

今後を見通すなら、保険・住宅価格・避難インフラ・森林管理・観光政策を個別にではなく一体で再設計しなければ、被害と復旧費用は毎年繰り返し社会全体に転嫁され続けることになるだろう。消防士が「残酷な選択」を強いられる現場を減らすためには、火が来る前に、住む場所そのものを見直す仕組みが必要になってくるのかもしれない。それは住民の自由を制限することでもあり、同時に将来世代への負担を減らすことでもある。

繰り返し危険にさらされる土地に住み続ける権利を守ることは、自由の保障なのか、それとも将来世代への負担の転嫁なのか。あなたの住む土地は、その問いから本当に無関係だろうか。