燃える森で水を運ぶ人々――フランスの山火事が映した「連帯」と公的責任

森が燃えるとき、最初に目に浮かぶのは消防車や航空機かもしれない。だが、7月下旬にジロンド県とランド県を襲った大規模森林火災では、もう一つの光景が報じられた。

灰にまみれた顔で、ジェレミーという名の造船所経営者が森の奥へ四輪駆動車を進める。トレーラーに積んだのは、焼失したスーパーマーケットから回収した放水ホースとエンジンポンプ、そして1トンの水だった。隣ではサーフィン講師のローランがポンプを始動させ、「15分でなくなる」と言いながら放水を続ける。

少し先には、妊娠4か月の女性が灰の上で小さな散水ホースを引いていた。

フランス3・アキテーヌやフランスインフォが伝えたのは、消防車のサイレンだけでは捉えきれない災害の現場である。日本にとっても、これは遠い国の美談ではない。災害のとき、地域の助け合いはどこまで力になるのか。そして、その善意を誰が支えるのかという問いにつながっている。

4日間で約4万2000ヘクタール

火災は4日間で約4万2000ヘクタールを焼き、200軒以上の住宅を破壊した。ジロンド県だけで22万人が陸路と海路で避難したと報じられている。

内相ローラン・ニュネによれば、平時のフランスにおける民間人避難作戦としては過去最大規模だった。2500人の消防士が動員され、夜間はカナデア機が飛べないため、地上で炎に立ち向かった。75人が負傷したとされる。

その一方で、住民もまた、造船所の四輪駆動車や小型ポンプ、焼け残ったホースを集めていた。「アリのような地道な作業」。ある住民はそう表現し、再燃する火を消し続けた。

こうした姿は、たしかに連帯の物語として心を打つ。フランスの報道にも、その温かさを伝える視線がある。けれど、現場の住民の言葉は、この物語を単純な感動で終わらせない。

「政府はやりすぎです。驚くほどの怠慢がある」

住民の一人フレデリックは、そう語った。「スペインにはカナデア機が20機あるのに、フランスには12機しかない」とも訴えた。

住民の助け合いは、公的な対応を支える力なのか。それとも、本来は公が担うべき不足を埋めているのか。火災の煙の向こうに、この問いが見えてくる。

フランスインフォの検証記事によれば、フランスが欧州の民間保護メカニズムに提供しているのは、カナデア4機とヘリコプター1機である。これは、カナデア4機、エア・トラクター2機、ヘリコプター1機を提供するギリシャより少ない。

保有機数を見ても、イタリアは18機、スペインは14機のカナデアを持つ。フランスは他機種を含めても、総数でスペインと同程度の約60機に留まる。フランスの装備は近隣国より優れているという一部政治家の主張について、検証記事は誤りだと指摘している。

ただし、フランスには際立つ強みもある。人的資源だ。

職業消防士と軍人を合わせて5万7400人。さらに、ボランティア消防団員が20万人を超える。装備だけではなく、多くの人が防災を支える仕組みがある。

森の中で水を運んだ造船所経営者や、ポンプを動かしたサーフィン講師、消火に加わった人々の姿は、この厚い人の層と無関係ではないのかもしれない。火災への対応は、専門家だけに委ねられるものではなく、地域の人々も関わるものとして存在している。

しかし、人の厚みがあることは、装備の不足を問題にしなくてよいという意味ではないだろう。むしろ、人が動ける社会だからこそ、その献身が当然のものとして扱われないかを考える必要がある。

フランスの連帯は、個人の自発的な行動だけで成り立っているわけではない。

ボルドー市長は「全員の住まい確保」事業を発表し、2600を超える寝床と800戸の住居を確保したという。住民が水を運ぶことと、自治体が住まいや避難の手配を進めること。その二つは別々に見えて、災害時に人々を支える一つの連なりでもある。

ここに、フランスらしい連帯の一面があるのかもしれない。善意をただ称賛するのではなく、公的な緊急対応とつなげる。個人の献身と行政の仕組みが、同じ場所で動く。

とはいえ、その連なりには緊張もある。

フレデリックは「セーヌ川の汚染除去に15億ユーロが投じられたなら、カナデア機を買うべきだった」と語った。これは税金の使い道への異議申し立てである。同時に、自分たちが消火に加わる背景への疑問でもあるだろう。

連帯が美しく機能するほど、何が足りていないのかは見えにくくなる。住民が動くからこそ、国家や自治体に何が求められるのかという議論は、後景に退きやすい。

日本でも、消防団や自治会は地域防災の重要な担い手とされている。避難所の運営や炊き出しなどで、住民の善意が大きな役割を果たす場面は少なくない。

一方で、日本の消防団には高齢化と担い手不足が指摘されることが多い。地域による防災力の差も大きいとされる。

フランスの事例が示すのは、ボランティアの厚みが国の防災戦略の一部として位置づけられ、公的な支援の仕組みと組み合わされていることだ。善意に頼ることと、善意を制度で支えることは、似ているようで違う。

誰かが助けに来てくれる社会は、心強い。けれど、その人が危険を引き受けなくても済むように、何が準備されているのかもまた問われる。

灰の上でホースを引く妊娠4か月の女性の姿は、感動だけでは受け止めきれない。彼女がそこにいるから支えられる社会と、彼女がそこにいなくても回る社会。その間に、どのような制度と責任を置くのか。

災害が起きたとき、自分の街では誰が水を運び、誰が避難先を整え、誰が危険を引き受けるのだろう。隣人の善意に目を向けることは大切だ。だからこそ、その善意の前に、何が公的に保障されているのかを考えてみたくなる。