巨大な煙の柱を背に、パラソルの下でデッキチェアに腰掛ける男女がいる。ジロンド県の湖畔で家族旅行中だった写真家が偶然撮った一枚は、今週フランス中に拡散した。

フランス通信社の編集者は、この写真を「深く政治的なものだ」と評した。終末的な光景と、変わらず続く日常。その対比には、災害を誰が引き受けるのかという問いがにじむ。遠くで燃える森は、火災の現場だけの問題ではない。

7月下旬、フランス南西部ジロンド県では森林火災が4万2,000ヘクタールを焼いた。1949年にランド地方で起きた火災以来、この地域最大級の規模だとされる。

県当局は火災が「安定化した」と発表した。しかし火曜日だけで14件の再燃が報告され、消防士たちは焼け跡で熾火を追い続けていた。同じ時期、南東部のヴァール県でも8日間で4,500ヘクタールが焼失し、約5,000人が避難した。こちらでは、23歳の男が十数件の放火容疑で逮捕・勾留されている。

1週間で負傷した消防士は126人。ジロンド県では150軒の住宅が炎に飲み込まれた。

火を消すのは、消防士だけではない

火災の現場で動いていたのは、消防組織だけではなかった。

林業従事者は、自らの区画に20〜30メートル幅の防火帯を切り開いた。道路の向こうへ火が渡らないようにするためだ。農家は水を満載したタンクを運び、消防士の活動を支えた。ある住民は、消防隊に再燃の兆候を知らせた。

国家の消防組織と、私有地の所有者、耕作者、住民。彼らは明確に役割を分けるというより、地続きのように防災を担っていた。

この形には、フランスの制度が映っている。森林周辺の土地所有者には、下草刈りなど防火のための法的義務が課されている。一方で、火災対応の指揮は国家が任命する県知事（préfet）に一元化される。避難勧告も、空中消火を投入する判断も、そこから発せられる。

所有権には義務が伴う。けれど危機の指揮は国家が握る。フランスでは、この二つの原則が同じ火災現場で動いている。

空から消火する国家の責任

今回、政府への批判は主に空中消火体制の老朽化に向かった。

マクロン大統領は「67機の航空機、史上最多」と実績を強調した。これに対し、野党「不服従のフランス」の議員は「国家的なスキャンダル」だと切り捨てた。

フランスのカナディア機の平均使用年数はすでに30年に達している。後継機の納入は早くても2028年以降にずれ込む。その間、航空機のリース費用は2020年の200万ユーロから2025年には3,000万ユーロへと膨れ上がった。

国が老朽装備を抱えながら、市場から高額で機体を借り続ける。この構図は、防災を土地所有者の義務だけに委ねることはできない、という現実の裏返しにも見える。

国会の情報報告書は、カナディア機の更新戦略に加え、フランス企業が開発中の新型消火機への投資を求めている。退役輸送機を改造したケプリア72、水陸両用のFF72、水を1万リットル搭載できるフレガートF100である。

軍用輸送機A400Mも今回、実戦で初めて消火剤を投下した。国家は装備投資を通じて、自らの責任範囲を広げようとしている。

ただし現場では、林業従事者や農家、住民が、防火帯づくりや初期消火というかたちで、法律に書かれていない領域まで担っている。政府は火災で影響を受けた企業への部分失業制度や、自営業者への最大2,000ユーロの支援も打ち出した。それは経済的損失を補う措置であって、火災を防ぐ仕組みではない。

事後の補償と、事前の予防。両者は、別の会計として扱われがちだ。

日本では、誰に義務を求められるのか

日本にも、自助・共助・公助という言葉は定着している。しかし、森林の管理放棄地や所有者不明の土地が増えているという指摘も一般によく耳にする。

そうだとすれば、フランスのように所有者へ法的義務を課す考え方は、日本では実効的に機能しにくいのかもしれない。誰の土地か分からない。あるいは所有者が高齢化し、管理の担い手がいない。そうした状態では、義務を課す相手そのものを特定できない。

これは推測にすぎない。だが気候危機が常態化する時代に、責任の所在を「所有」という一点に結びつける発想は、日本ではフランス以上に空洞化しやすい可能性がある。

大西洋を越えた米国では、また異なる力学が働いているとされる。自然と住宅地が接する地域では、個人が加入する保険、建築基準、避難の判断が、防災の中心に据えられることが多いといわれる。

極端に言えば、その土地に住み続けられるかどうかを保険市場が左右する、という発想だ。国家が空から消火剤を撒く一方、住むかどうか、どう建てるかは市場と個人に委ねられる。

フランスの「所有義務プラス国家統制」とも、日本の「所有者が曖昧なまま自助共助を積み上げる」構図とも違う座標が、そこにはある。

火災を「例外」ではなく季節として見る

気候学者は今回の火災について、冬の多雨で植生がよく育ち、その後の少雨と5月からの極端な高温で土壌の水分が完全に失われたところに火花が加わった、と説明した。

人為的な出火原因が9割を占めるとよく語られる。ただ、その背後にある気象条件そのものが年々厳しくなっているのだとすれば、火災は「例外的な災害」ではなく、「毎年訪れる季節」として考える必要が出てくる。

そのとき、防災予算の議論は予算だけでは済まなくなる。どこに住んでよいのか。森林をどう経営するのか。保険や建築基準をどう設計するのか。火災は、社会のなかで責任と自由をどう分け合うかという、より大きな問いへ姿を変える。

フランスは、所有者に義務を課しながら国家が統制する道を選んできたように見える。米国では、市場と個人責任がより大きな位置を占める。日本には、担い手不在の土地をどう扱うかという固有の課題がある。

煙を眺めるデッキチェアの二人と、炎の中へ向かう126人の消防士。その距離は、単に現場と日常の距離ではないのかもしれない。災害のリスクを引き受けるのは誰か。その問いは、遠いフランスの森から、日本の土地や暮らし方にも静かに届いている。