祖父と一緒に滑り台を滑ったダイアナは、タオルにくるまりながら「避難は少しつらかったので、今こうして楽しめるのがうれしいです」と話した。すぐ隣では、妊娠中のジェシカが幼い娘を見守りながら、雨が降っていることに安堵していた。「雨が降っているので、火事の危険が少なくなっていると安心します」。8月27日、ジロンド県の山火事で家を失った約100家族が、Secours populaireの招待でギュジャン＝メストラの水上テーマパーク、アクアランド・デュ・バサン・ダルカションを訪れた。7月の火災は4万2000ヘクタールを焼き、240棟の住宅を奪った。そのうち183棟はル・ポルジュ村にあった家々だ。

この光景は、一見すると心温まるだけの話に見える。だが少し立ち止まって考えると、ここには小さな社会の縮図がある。イザベルは炎の中で思い出の品をすべて失い、賃貸住宅暮らしを続けている。彼女がこの日プールに来られたのは、Secours populaireという民間の慈善団体が招待したからだ。「書類の手続きなど、やることが本当にたくさんあって、ここへ来ることは全く考えられませんでした」と彼女は語った。つまり、被災者の生活再建は、行政の枠組みだけでなく、民間の連帯によっても支えられている。施設の運営責任者シルヴァン・プティジャンは、火災による4日間の閉鎖と観光客減少で1万5000人から2万人の来場者を失いながらも、被災者を無償で迎え入れた。従業員の1〜1.5割が消防団員として現場に駆り出されたことも、彼が招待を決めた理由の一つだったという。

ここで見過ごされがちなのは、この「誰が損失を埋めるのか」という問いが、山火事の被災者だけの話ではないということだ。同じ週、フランスでは猛暑と干ばつによる農業被害が深刻化していた。果物・野菜の生産者を守る運動（MODEF）のレイモン・ジラルディは、約15万人の生産者が直面する損失を40億〜50億ユーロと見積もり、政府に損失の80％を補填するよう求めている。「崩壊はこれほど深刻で、農家は自力では立ち直れない」と彼は言う。政府は農業大臣アニー・ジェヌヴァールが8月27日に各県の知事をビデオ会議で招集し、9月3日に緊急対策を発表する予定だが、財政支援が不十分なら高齢の生産者は去り、他の生産者は倒産に追い込まれるとジラルディは警告する。

災害の被害は誰の負担になるのか。この問いは、フランスでは同じ週にもう一つの舞台、パリのローラン・ギャロス競技場でも問われていた。経営者団体メデフが主催した2027年大統領選に向けた初の討論会で、7人の立候補表明者が経済政策を語った。メデフが6万6000人の経営者に行った調査では、82％が次期大統領の経済政策に悲観的だと答え、83％が企業への税負担・社会保険料の削減を、75％が債務と公的支出の削減を求めた。エドゥアール・フィリップは「社会支出を削減し、拠出を増やすのではなく、より多く働くことを柱とする年金改革」を掲げた。ここには、負担は企業ではなく個人や制度の側で吸収すべきだという立場が透けて見える。

その対極に位置するのが、フランソワ・オランド前大統領だ。9月3日刊行予定の著書『Unir』で、彼は1000万ユーロを超える資産に新たな課税を課す案を打ち出している。63歳からの退職や家族呼び寄せ規則の厳格化など、左派に限定されない提案も並ぶが、核にあるのは「最も大きな資産を持つ層に負担を求める」という発想だ。さらに不服従のフランスのジャン＝リュック・メランションは、欧州中央銀行が保有するフランス国債の一部、政府債務全体の18％に当たる6360億ユーロを、無期限・無利子の債務に転換して凍結するよう提案している。実現すれば各国政府は財政的な余裕を得て、環境移行などへの投資に回せるという主張だ。ただし欧州法の専門家は、これが中央銀行の独立性や通貨による財政ファイナンスの禁止に反すると指摘しており、実現には欧州連合27カ国全ての合意という高いハードルがある。

こうして並べてみると、フランスで今起きているのは、一つの共通した問いをめぐる複数の答えのせめぎ合いだということが見えてくる。山火事や干ばつという「天災のリスク」、企業の税負担という「経済のリスク」、国債という「未来への負債」——これらはすべて、誰がどれだけ引き受けるべきかという配分の問題に帰着する。慈善団体が一時的な癒しを提供し、農家が国家に補填を求め、富裕層への課税が提案され、経営者は負担軽減を求める。フランス社会は、これらを別々の話としてではなく、同じ土俵の上での綱引きとして扱っている、と言えるのではないか。

この綱引きの背景には、フランスが伝統的に「連帯（solidarité）」を社会保障の理念として掲げてきたことがある、という解釈が成り立つ。社会保険料や税を通じて広く負担を分かち合う仕組みが前提としてあるからこそ、誰の負担を増やし誰の負担を減らすかという議論が、選挙の争点として正面から立ち現れる。オランドが富裕層への課税を打ち出し、メランションが国債という国全体の負債の再編を提案するのも、この「配分は政治が決めるべきものだ」という発想の延長線上にあると見ることができる。

日本の読者にとって、この構図は少し違って見えるかもしれない。一般に日本では、災害からの生活再建や老後の備えを、家族や個人の資産、あるいは民間保険に委ねる度合いが大きいと言われることが多い。相続という制度は存在するが、それを社会全体の再分配の手段として論じる機会は、フランスにおける富裕税や資産課税をめぐる議論ほど前面に出てこない傾向があるとされる。もし日本で山火事のような大規模災害が起きたとき、生活再建の資金は誰が、どんな理屈で負担するのか——フランスの光景は、その問いを裏側から照らしてくれる。

アメリカについても、一般に資産課税をめぐる対立が大きく、医療や老後の備えを民間保険や家族の資産に依存する度合いが高いとされる社会だと言われることが多い。フランスのように、国家が税制を通じて広く負担を吸い上げ、被災者や生産者に再分配するという発想は、アメリカでは政治的により強い抵抗に遭いやすい構造があるとされる。だとすれば、フランス、日本、アメリカという三つの社会は、同じ「誰が損失を引き受けるか」という問いに対して、それぞれ異なる答えを制度として選び取ってきたことになる。

これから数週間、フランスではこの問いがいくつもの形で試される。9月3日には農業への緊急対策が発表され、政府がどこまで農家の損失を補填するかが明らかになる。同じころ、オランドは自著の反響を見ながら12月の立候補判断に向けて世論を測るだろう。メランションの国債凍結案は、欧州レベルの合意が必要な以上、当面は政治的な問題提起にとどまりそうだが、2027年の大統領選に向けて「誰が財政の負担を負うか」という論争の火種であり続けるはずだ。

水上テーマパークで一日だけ笑顔を取り戻した被災者たちは、いずれ生活再建という長い現実に戻っていく。その現実を支えるのが慈善なのか、国家なのか、それとも家族の蓄えなのか——この配分のかたちこそが、その社会がどんな価値観を大切にしているかを映す鏡なのかもしれない。あなたの社会は、生まれた家庭の資産の差を尊重しながら、誰もが必要な支援を受けられる仕組みを、どこまで実現できているだろうか。